企業の業績は採用計画に大きく影響します。
企業研究をするうえで、もっとも重要な情報のひとつです。
競争が激化する総合小売業の売上高・純利益・営業利益率ランキング（決算期23/3）をご紹介します。
総合小売業の業績
各種商品小売の売上高ランキング
| 順位 | 企業名 | 年商 （百万円） |
| 1 | イオンリテール | 1,751,582 |
| 2 | セブン-イレブン・ジャパン | 872,719 |
| 3 | イトーヨーカ堂 | 729,342 |
| 4 | 西友 | 705,370 |
| 5 | ドン・キホーテ | 690,474 |
| 6 | コストコホールセールジャパン | 620,000 |
| 7 | マックスバリュ西日本 | 547,365 |
| 8 | カインズ | 515,000 |
| 9 | イオン九州 | 484,465 |
| 10 | ユニー | 472,566 |
| 11 | ヨークベニマル | 458,991 |
| 12 | トライアルストアーズ | 455,235 |
| 13 | ファミリーマート | 427,857 |
| 14 | コーナン商事 | 388,941 |
| 15 | DCM | 386,940 |
| 16 | マルエツ | 375,683 |
| 17 | 平和堂 | 371,282 |
| 18 | コメリ | 368,783 |
| 19 | イズミ | 363,011 |
| 20 | ローソン | 357,571 |
| 21 | イオン北海道 | 339,659 |
| 22 | サミット | 322,813 |
| 23 | 生活協同組合コープさっぽろ | 307,280 |
| 24 | ベイシア | 303,494 |
| 25 | ダイエー | 291,631 |
| 26 | ダイレックス | 288,511 |
| 27 | カスミ | 284,561 |
| 28 | イオン東北 | 280,890 |
| 29 | 生活協同組合コープこうべ | 256,765 |
| 30 | ジャパネットたかた | 250,000 |
| 31 | オークワ | 241,173 |
| 32 | イオンビッグ | 220,731 |
| 33 | JR東日本クロスステーション | 219,282 |
| 34 | セリア | 212,359 |
| 35 | UDリテール | 210,363 |
| 36 | 東急ストア | 208,795 |
| 37 | サンエー | 205,751 |
| 38 | いなげや | 203,841 |
| 39 | ナフコ | 202,642 |
| 40 | 長崎屋 | 196,697 |
| 41 | アイリスプラザ | 183,969 |
| 42 | ヨーク | 182,471 |
| 43 | アークランズ | 176,441 |
| 44 | 三和 | 160,000 |
| 45 | フジ・リテイリング | 159,130 |
| 46 | ジュピターショップチャンネル | 155,538 |
| 47 | ラルズ | 140,820 |
| 48 | みやぎ生活協同組合 | 133,388 |
| 49 | QVCジャパン | 132,934 |
| 50 | ユニバース | 130,917 |
各種商品小売の純利益ランキング
| 順位 | 企業名 | 純利益 （千万円） |
| 1 | セブン－イレブン・ジャパン | 203,009,000 |
| 2 | ヨークベニマル | 45,278,000 |
| 3 | 西友 | 30,743,000 |
| 4 | ローソン | 22,595,000 |
| 5 | イズミ | 19,769,000 |
| 6 | ユニー | 19,400,000 |
| 7 | ドン・キホーテ | 19,379,000 |
| 8 | QVCジャパン | 18,918,000 |
| 9 | アークランズ | 18,803,000 |
| 10 | ファミリーマート | 18,696,000 |
| 11 | DCM | 17,095,000 |
| 12 | コメリ | 15,670,000 |
| 13 | ジュピターショップチャンネル | 13,561,000 |
| 14 | カインズ | 13,500,000 |
| 15 | コーナン商事 | 12,280,000 |
| 16 | ジョイフル本田 | 11,098,000 |
| 17 | セリア | 10,254,000 |
| 18 | ミニストップ | 9,845,000 |
| 19 | ダイレックス | 9,343,000 |
| 20 | 平和堂 | 8,240,000 |
各種商品小売の営業利益率ランキング
| 順位 | 企業名 | 売上高 営業利益率 |
| 1 | まさめや | 30.9 |
| 2 | セブン－イレブン・ジャパン | 26.7 |
| 3 | ピースアップ | 26.5 |
| 4 | クラシコム | 16.3 |
| 5 | タカヨシ | 15.0 |
| 6 | スリーエフ | 14.6 |
| 6 | Earth Ship | 14.6 |
| 8 | スリーピース | 13.9 |
| 9 | スクロール | 13.3 |
| 10 | インターナショナルスワングループ | 12.9 |
| 11 | 山田養蜂場 | 12.1 |
| 12 | ミル総本社 | 11.3 |
| 13 | ナインアディクト | 11.0 |
| 14 | ローソン | 9.8 |
| 14 | 日本テレビサービス | 9.8 |
| 16 | ジョイフル本田 | 9.5 |
| 17 | ファミリーマート | 9.2 |
| 18 | セキスイハイムサプライ | 8.3 |
| 19 | ユープラス | 7.8 |
| 20 | イズミ | 7.6 |
（帝国データバンク『全国企業あれこれランキング2024』より）
各種商品小売業とは
各種商品小売業とは、衣、食、住にわたる各種の商品を一括して一事業所で小売する事業のことです。
主となる販売商品の判別が難しい百貨店や総合スーパーなどが分類されます。
代表的な業態の例
- 百貨店
- 総合スーパー
- 総合ディスカウントストア
小売業界の動向
小売業界は再編統合を繰り返し、勢力図を塗り替えてきましたが、これまでにないスピードで再編が加速し、業界勢力図が変化しています。
新型コロナウイルスの影響やECの拡大などにより、今後も小売業界のあり方は変化していくと考えられます。
百貨店の動向
大都市の百貨店は外出機会の増加や訪日観光客の需要で回復傾向です。
地方・郊外店は厳しい状況が続いています。
スーパーの動向
スーパーは、異業種との競争が激しさを増しています。
リアル店舗だけでなく、ネット販売も含めた新たな競争が始まっています。
コンビニエンスストアの動向
コンビニエンスストアは、人手不足に伴う人件費の高騰などで悪化した加盟店の収益改善が急務となっています。
規模拡大から既存店強化に方針転換する動きが見られます。
ホームセンター・ディスカウントストアの動向
ホームセンター・ディスカウントストア業界は、コロナ禍による巣ごもり需要をピークに市場規模は減少傾向です。
大手による再編・提携の動きが活発です。
専門店の動向
ドラッグストアは高齢化社会と健康志向の高まりで成長を続けています。
調剤事業を強化し、地域のヘルスケアステーションとして医療ニーズの取り込みを進めています。
家電量販店はネット通販の台頭により、実店舗を中心とするビジネスモデルの変化を迫られています。
事業を見直し、新たな収益源を模索する動きも目立っています。
通信販売の動向
通信販売はネット通販が市場をけん引しています。
ネット通販の成長で業界の垣根を越えた競争が厳しさを増しています。
まとめ
小売業界では少子高齢化による市場の縮小で競争が激化し、業界の再編が加速しています。
将来の発展のために実店舗やオンラインショップの販売・流通チャネルを統合するオムニチャネルなどの経営戦略や新しい事業の育成に力を入れています。
【参考】
・総務省「日本標準産業分類」
・経済産業省ウェブサイト
・各業界団体ウェブサイト
