コンサルタントに有利なおすすめ資格


コンサルタントは人気の高い職種です。

コンサルタントになるためには、特に資格が必要なわけではなく、コンサルティング会社で経験を積んで、キャリアアップしていくのが一般的です。

コンサルタント会社以外で専門性を磨いてコンサルタントとして転職するチャンスもあります。

コンサルタントには幅広い知識が求められますが、専門性を証明するために、資格を取得しておくことは転職やキャリアチェンジで有効です。

コンサルタントに役立つ資格をご紹介します。

コンサルタントに役立つ資格

コンサルタントとは

コンサルティング業は企業の経営などに関する課題を解決するサービスです。

ビジネスコンサルティングには経営戦略からITや人事に関するものまで幅広いテーマがあります。

コンサルティングサービスを提供するコンサルティング会社で働くコンサルタントに国家資格などがあるわけではなく、さまざまなコンサルタントが活躍しています。

基本的にあらゆる経営課題に対応することがコンサルタントの仕事ですので、幅広い知識と柔軟性が求められます。

コンサルティングの種類

  • 経営・戦略系コンサルティング
  • 財務・会計系コンサルティング
  • IT系コンサルティング
  • 人事系コンサルティング
  • シンクタンク など
コンサルティング会社の業界研究
コンサルティング業界は高成長を続けています。コンサルティング会社の転職・就職で押さえておきたい業界の動向、主なコンサルファーム、採用市場をご紹介します。

経営・戦略系コンサルタント


経営・戦略系コンサルティングは経営全般の課題を解決するサービスです。

経営・戦略系コンサルタントには経営に関する専門性を証明できる資格が有効です。

MBA

MBAはMaster of Business Administrationの略です。

日本では経営学修士と呼ばれ、経営学の大学院修士課程を修了すると授与される学位(資格ではない)です。

国内でも多くの大学がMBAコースを開講し、ビジネススクールもあります。

  • 取得方法
    ・経営大学院修士課程を修了
    ・通信教育の経営大学院修士課程を修了
    ・海外のビジネススクールに留学
  • 応募方法(海外)
    一般的に入学までに大学の成績証明書、TOEFLやGMATのスコア、エッセイ、推薦状、面接などの審査があります。
  • 問い合わせ:EducationUSA/アメリカンセンターJapan

中小企業診断士

中小企業診断士は、企業の経営状況を総合的に診断して、幅広くコンサルティング業務を行う経営コンサルタントの国家資格です。

経営に関する一通りの知識を学び、企業を見る総合的な視点が養われます。

  • 受験資格:制限なし(1次)※2次は1次の合格者のみ
  • 試験日
    ・1次:8月
    ・2次:【筆記】10月【口述】1月
  • 試験地:札幌、仙台、東京、名古屋、大阪、広島、福岡、那覇
  • 試験内容
    ・1次:筆記試験
    ①経営学・経済政策②財務・会計③企業経営理論④運営管理⑤経営法務⑥経営情報システム⑦中小企業経営・中小企業政策
    ・2次
    ①筆記試験:中小企業の診断および助言に関する実務の事例
    ②口述試験
  • 合格率
  • 問い合わせ:一般社団法人 中小企業診断協会
中小企業診断士の通信講座おすすめスクール
中小企業診断士試験に合格するには効率的に勉強を進める必要があります。試験に対応したおすすめ中小企業診断士の通信講座を厳選してご紹介します。

財務・会計系コンサルタント


会計監査法人から派生したコンサルティングファームも多く、財務・会計系コンサルタントには会計監査の資格が有利です。

公認会計士

公認会計士は会計のスペシャリストとして、企業等の公正な経済活動のために監査業務を担う国家資格です。

監査を行うほか、会計、税務、コンサルティング業務においても、専門性を活かすことができます。

  • 受験資格:制限なし
  • 試験日
    ・短答式:12月、翌年5月
    ・論文式:8月の3日間
  • 試験地:全国の主要都市
  • 試験内容
    ・短答式:財務会計論、管理会計論、監査論、企業法
    ・論文式:会計学、監査論、企業法、租税法、経営学、経済学、民法、統計学
  • 合格率:10%程度
  • 問い合わせ:公認会計士・監査審査会

米国公認会計士

米国公認会計士(USCPA)は、米国の公認会計士資格ですが、日本でも多くの人がチャレンジしています。

M&Aなどで、国際的な会計知識をもつコンサルタントとして活躍できます。

  • 受験資格
    USCPA試験の受験資格は、大きく「学位要件」と「単位要件」に分類することができます。州ごとに各要件が異なります。
  • 試験日:年4回
  • 試験地:アラスカ州、バーモント州、モンタナ州、グアム、ワシントン州などは日本受験が可能
  • 試験内容:コンピュータ試験
    ・監査および証明業務
    ・財務会計
    ・諸法規
    ・ビジネス環境及び諸概念
  • 合格率:40~50%
  • 問い合わせ:アメリカ各州の会計士委員会、または日本の資格スクール

IT系コンサルティング


IT系コンサルティングでは、ITを活用した業務改革などの支援サービスを提供しています。

IT系コンサルタントには、技術的な専門性を証明できる資格が有利です。

ITストラテジスト試験

ITストラテジスト試験は企業の経営戦略に基づいてIT戦略を策定し、事業革新、業務改革を推進する人のための試験です。

  • 受験資格:制限なし
  • 試験日:10月
  • 試験地:全国の試験会場
  • 試験内容
    ・経営戦略に基づくITを活用した事業戦略の策定
    ・ITによるビジネスモデルの策定
    ・事業戦略の実現可能性確認
    ・情報システム戦略の策定
    ・全体システム化計画の策定 など
  • 問い合わせ:独立行政法人 情報処理推進機構

技術士

技術士試験は、科学技術分野で高度な専門的応用能力を備えた技術者を認定する国家試験です。

幅広く科学技術部門が設定されていて、IT系は情報工学部門が近いでしょう。

  • 受験資格
    ・第一次:制限なし
    ・第二次:技術士補となる資格+実務経験
  • 試験日
    ・第一次:10月
    ・第二次:【筆記】7月【口頭】11月下旬から翌年1月下旬の指定日
  • 試験地
    北海道、宮城県、東京都、神奈川県、新潟県、石川県、愛知県、大阪府、広島県、香川県、福岡県、沖縄県
  • 試験内容
    ・第一次:基礎科目、適性科目、専門科目
    ・第二次:筆記試験、口頭試験(口頭試験は筆記試験合格者のみ)
  • 合格率(情報工学部門):50%程度
  • 問い合わせ:公益社団法人 日本技術士会 技術士試験センター
技術士・技術士補の資格を取るには
技術士の国家資格は国から認められた優れた技術者としての証になりますので、多くの若手が技術士を目指すことはキャリアを築くうえで大いに役立ちます。

人事系コンサルティング


人事系コンサルティングでは、制度設計・導入や採用・教育、アウトソースなどの支援を行っています。

人事系コンサルタントには、法律や労務管理の専門性を証明できる資格が有利です。

弁護士

企業への転職希望者は多く、M&Aや商取引トラブルの複雑化に伴い弁護士の活躍の場は広がっています。

日本企業より外資系企業で経験者を求める傾向があります。

  • 受験資格:法科大学院の課程の修了または司法試験予備試験の合格
  • 試験日:5月(4日間)
  • 試験内容
    ・短答式:憲法、民法、刑法
    ・論文式:公法系科目、民事系科目、刑事系科目、選択科目
  • 合格率:20%程度
  • 問い合わせ:司法試験委員会

社会保険労務士

社会保険労務士は、労働保険・社会保険の手続きや人事労務のアドバイスを行う国家資格です。

  • 受験資格
    ・大学卒業、または大学において62単位以上を修得済み
    ・短期大学、高等専門学校卒業
    ・修業年限が2年以上、かつ総授業時間数が1,700時間以上の専修学校の専門課程修了
    ・定められた国家試験合格者や条件を満たす有資格者
    ・社労士や弁護士業務の事務に従事した期間3年以上
  • 試験日:年1回(8月)
  • 試験内容
    ・労働基準法及び労働安全衛生法
    ・労働者災害補償保険法
    ・雇用保険法
    ・労務管理その他の労働に関する一般常識
    ・社会保険に関する一般常識
    ・健康保険法
    ・厚生年金保険法
    ・国民年金法
  • 合格率:7%程度
  • 問い合わせ:全国社会保険労務士会連合会 試験センター
社会保険労務士の通信講座おすすめスクール
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まとめ

コンサルティングの領域は広がり、市場も拡大しています。

提供するコンサルティングサービスは多岐にわたりますので、コンサルタントはさまざまなテーマに対応していくことが必要になります。

専門分野だけでなく、あらゆる経営テーマについて勉強しつづける姿勢が求められます。

ハイクラス転職に有利なスキル・資格
外資系やグローバル企業などのハイクラスな転職を成功させるためには専門性だけでなく、共通して求められるスキルがあります。普段から意識して磨いておくことが必要です。
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