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再生可能エネルギーの業界研究【概要・企業・動向】-転職・就職に

日本では経済・産業の基盤となるエネルギーについて原子力発電を進めてきました。

2011年の福島第一原発事故によりこの状況は一変し、再生可能エネルギーの開発が後押しされるようになっています。

また2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロにするカーボンニュートラルを目指し、世界各国で脱炭素の取り組みが進められています。

転職・就職で押さえておきたい再生可能エネルギー業界の動向、関連企業、採用市場をご紹介します。

再生可能エネルギー業界の最新動向(2024年)

再生可能エネルギーとは

再生可能エネルギー源について、エネルギー供給構造高度化法では「太陽光、風力その他非化石エネルギー源のうち、エネルギー源として永続的に利用することができると認められるものとして政令で定めるもの」と定義されています。

国内では原発問題が発生して以降、省エネルギー技術の分野が飛躍的に拡大しています。

省エネルギーと同時に新エネルギーとして再生可能エネルギー産業が発展しています。

環境問題に対応する技術開発や商品開発は、地球規模で活用が広がる可能性があります。

世界的な脱炭素化の実現においても、再生可能エネルギーは重要な要素となっています。

再生可能エネルギー源

  • 太陽光発電
  • 風力発電
  • 水力発電
  • 地熱発電
  • バイオマス発電 など

太陽光発電

太陽光発電はシリコン半導体に光が当たると電気が起こる現象を利用して、太陽の光を直接電気に変換する技術です。

太陽光は発電コストが高く、出力不安定性などを克服する技術革新が期待されています。

太陽光発電はメガソーラーから家庭用ソーラーパネルまで再生可能エネルギーの顔となっています。

太陽光パネルの市場において、日本メーカーは世界シェアの半数近くを占めていた時代もありましたが、海外メーカーの台頭により、現在は大きく低下しています。

国内では、売電価格の低下で、太陽光パネルの出荷量は減少傾向が続いています。

固定価格買い取り制度(FIT)を見直し、需要に応じた市場価格に割増金を上乗せする制度(FIP)が2022年から始まりました。

世界の大手メーカー

  1. ロンジ・ソーラー(中)
  2. ジンコソーラー(中)
  3. トリナ・ソーラー(中)
  4. JAソーラー(中)
  5. カナディアン・ソーラー(カナダ)
  6. ライセンエネルギー(中)
  7. アストロナジー/チントソーラー(中)
  8. ファースト・ソーラー(米)
  9. ハンファ・ソリューションズ(韓)
  10. DASソーラー(中)

シャープ

太陽電池の研究開発。

EV向け高効率太陽電池を開発しています。

  • 設立:1935年5月
  • 本社:大阪府
  • 売上高:5,555億円(単独)
  • 従業員数:17,927人(国内連結)

京セラ

太陽電池の開発・供給・保守。

電力エネルギーサービス事業も展開しています。

  • 設立:1959年4月1日
  • 本社:京都府
  • 売上高:2兆253億円
  • 従業員数:81,209人

カネカ

太陽光パネルの自社生産。

屋根建材と一体型に力を入れています。

  • 設立:1949年9月1日
  • 本社:東京都、大阪府
  • 売上高:1,728億円
  • 従業員数:11,545人

出光興産

発電事業者。

太陽光・風力・バイオマスなど再生可能エネルギー電源の開発・運営を行っています。

  • 設立:1940年3月30日
  • 本社:東京都
  • 売上高:2,019億円(電力・再生可能エネルギー)
  • 従業員数:14,363人

風力発電

風力発電は風のエネルギ―で発電機を回し、電気を作ります。

再生可能エネルギーのなかでも比較的発電コストが低く、夜間でも発電できるなどのメリットがあります。

世界的に拡大が続き、国内でも導入が急増しました。

今後は洋上風力発電が本格化するかに注目が集まっています。

世界の風力発電機メーカー

  1. ヴェルタス(デンマーク)
  2. ゴールドウインド(中)
  3. シーメンスガメサ(スペイン)
  4. GEリニューアブル・エナジー(米)
  5. エンビジョン(中)
  6. ミンヤン(中)
  7. ウィンディ―(中)
  8. ノルデックス・アクシオナ(独)
  9. 三一重工(中)

ユーラスエナジーホールディングス

風力および太陽光発電事業。

国内外で90以上の発電所を稼働しています。

  • 本社:東京都
  • 従業員数:546人

Jパワー

電気事業。

国内21ヵ所で風力発電所を稼働しています。

  • 設立:1952年9月16日
  • 本社:東京都
  • 売上高:1兆8,419奥苑
  • 従業員数:1,816人(単体)

コスモエコパワー

風力発電による売電事業。

国内23ヵ所で風力発電所を稼働しています。

  • 設立:1997年7月1日
  • 本社:東京都

国内の風力発電機メーカー

  • 三菱重工業
  • 日立パワーソリューションズ
  • 東芝エネルギーシステムズ

地熱発電

地熱発電は地熱貯留層から地上に熱水や蒸気を取り出し、タービンを回すという発電方法です。

安定して発電できる純国産エネルギーとして注目されています。

2030年には発電設備容量を3倍に拡大するという目標が掲げられ、開発が進められています。

九州電力

地熱発電事業の最大手。

海外でも開発を行っています。

  • 設立:1951年5月1日
  • 本社:福岡県
  • 売上高:2兆2,213億円
  • 従業員数:21,096人

東北電力

国内地熱発電大手。

4ヵ所の地熱発電所を稼働しています。

  • 設立:1951年5月1日
  • 本社:宮城県
  • 売上高:3兆72億円
  • 従業員数:24,528人

バイオマス

トウモロコシなど生物由来のエネルギー源として利用可能なバイオマス(生物資源)からエタノールやディーゼル燃料を製造します。

バイオマスは成長過程で大気から二酸化炭素を吸収するので、燃やしても大気中の二酸化炭素濃度に影響を与えない(カーボンニュートラル)とみなされます。

日本では原料となる穀物の生産が少なく、生産コストや原料の安定供給が課題です。

バイオマスの燃料源として食品廃棄物、農作物非食用部、林地残材などが注目されています。

食品産業系

  • 食品加工廃棄物
  • 水産加工残渣

農業・畜産・水産系

  • 稲わら・トウモロコシ残渣
  • 家畜排泄物

木質系

  • 林地残材
  • 製材廃材

燃料電池

燃料電池は水素と酸素を反応させて電力を取り出します。

自動車から自家発電まで用途が広く、脱炭素化で市場が拡大しています。

日本の家庭用燃料電池は「エネファーム」と呼ばれ、世界でもトップクラスの販売台数となっています。

産業用燃料電池

  • 三菱重工業
  • 富士電機
  • ブルームエナジージャパン

リチウムイオン電池

リチウムイオン電池を代表とする蓄電池は電力を貯蔵して、必要な時に電力を供給することができます。

充電して繰り返し使える蓄電池は、IT機器や電気自動車などさまざまな用途に使われています。

太陽光や風力発電の変動を吸収することができる蓄電池の市場は今後、大きく成長することが期待されています。

電池メーカー

  • パナソニックホールディングス
  • 村田製作所(ソニーグループの電池事業を買収)
  • ジーエス・ユアサコーポレーション

正極材

  • 日亜化学工業
  • 戸田工業
  • 日本化学工業
  • 住友化学(田中化学研究所を子会社化)

負極材

  • レゾナック(旧昭和電工マテリアルズ)
  • 日本カーボン
  • JFEケミカル
  • 三菱ケミカル

セパレータ―

  • 旭化成
  • 東レ
  • 宇部マクセル
  • 住友化学

電解液

  • UBE(旧宇部興産)
  • セントラル硝子

再生可能エネルギー業界の採用市場

環境ビジネスの求人・転職

環境ビジネス業界の求人では、技術系を中心に専門知識や資格を求められることが多くあります。

関連する資格を取得しておくことでチャンスを広げることができるでしょう。

エージェントサービスを利用すると、業界や職種に精通したコンサルタントのサポートを受けることができます。

非公開・独自案件の求人紹介だけでなく、企業に応じた書類作成や面接対策のアドバイスなどで選考通過率のアップが期待できます。

エージェントサービスのメリット

  • 自分だけでは見つけられない求人紹介
  • 専門性の高いコンサルタント
  • 企業との調整・交渉の代行 など

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まとめ

持続可能な社会の実現に向けて、何に取り組むのかが課題となっています。

再生可能エネルギーにおいては、環境保全につながる事業を進める企業が増加しています。

規模は大きくなくてもユニークな企業の活躍も目立っています。

環境ビジネスは特定の領域だけでなく、あらゆる事業や組織で取り組む必要がある時代になっているといえるでしょう。

環境関連業種・職種に有利なおすすめ資格-転職・就職に
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採用市場と密接に関わる企業の業績。業界の動向は転職・就職活動を進めるうえで、重要な情報のひとつです。2024年度の主要業界天気予想を一覧にしました。

 

【参考】
・経済産業省「資源エネルギー庁」
・各企業ウェブサイト
・日本経済新聞出版『日経業界地図2024年版』
・東洋経済新報社『四季報業界地図2024年版』

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