住宅設備には、多くの機器・建材メーカーがあり、住宅業界を支えています。
国内の新設住宅着工戸数は減少が予測されるなかで、リフォーム市場は堅調に推移しています。
住宅設備は修繕だけでなく、付加価値の高い製品の需要が伸びるとみられています。
転職・就職で押さえておきたい住宅設備の業界動向、採用市場をご紹介します。
住宅設備業界の最新動向（2024年）
住宅設備とは
住宅設備機器とは、住宅に備え付けられた電気・ガス・給排水・換気・冷暖房・消火・排煙などの機器のことです。
住宅は多くの設備や建材で構成されていて、製造するメーカーも多数あります。
住宅設備機器では、2011年にトステム、INAX、新日軽、サンウエーブ、東洋エクステリアが統合し、LIXILグループ（現LIXIL）が発足しました。
住設各社による統合や提携で、寡占化が進んでいます。
住宅設備機器や建材は、製品を地域の工務店や販売代理店を通して供給していますので、販売網とショールームが営業力に大きく影響します。
住宅設備業界は国内市場が厳しい環境のなか、リフォームと海外事業を強化する動きが活発です。
スマートホームなどの新しい分野への取り組みにも力を入れています。
住設機器メーカー
- 総合住設
- キッチン・給湯
- 衛生陶器・バス
- ガス・IH
- 照明器具 など
建材メーカー
- サッシ・建具・床材
- 断熱材
- 建築金物
- クロス・カーテン・畳 など
総合住設メーカー
大手による統合や提携で、寡占化が進んでいます。
各社は新分野や海外展開に注力しています。
LIXIL（旧LIXILグループ）
国内最大手。
住宅設備機器・建材の総合メーカーです。
水回り設備・建材などの製造販売のほか、ホームセンターなど流通も手掛けています。
- 設立：1949年9月19日
- 本社：東京都
- 売上高：1兆4,959億円
- 従業員数：51,501人
- 平均年齢：45歳
パナソニックホールディングス
パナソニックの社内分社で旧松下電工の住設建材事業を継承。
システムキッチン、内装建材などに強みがあります。
- 設立：1935年12月15日
- 本社：大阪府
- 売上高：8兆3,789億円
- 従業員数：233,391人
- 平均年齢：44歳
住設機器
住宅の新規需要は減少傾向で、住設各社はリフォーム分野や海外事業の強化を進めています。
TOTO
衛生陶器首位。
節水トイレや温水洗浄便座で世界をリードしています。
- 創立：1917年5月15日
- 本社：福岡県
- 売上高：7,011億円
- 従業員数：34,152人
- 平均年齢：45歳
タカラスタンダード
システムキッチン大手。
耐震設計ユニットバスにも強みがあります。
- 創業：1912年5月30日
- 本社：大阪府
- 売上高：2,274億円
- 従業員数：6,445人
- 平均年齢：41歳
クリナップ
キッチン、バス、洗面化粧台を展開。
ステンレス製キッチンに強みがあります。
- 設立：1954年10月5日
- 本社：東京都
- 売上高：1,240億円
- 従業員数：3,456人
- 平均年齢：41歳
リンナイ
ガス器具の最大手。
給湯機、厨房機器が主力です。
- 創業：1920年9月1日
- 本社：愛知県
- 売上高：4,252億円
- 従業員数：11,150人
- 平均年齢：40歳
ノーリツ
ガス給湯器大手。
海外展開に力を入れています。
- 設立：1951年3月
- 本社：兵庫県
- 売上高：2,109億円
- 従業員数：6,569人
- 平均年齢：43歳
パロマ
ガス給湯器・厨房機器大手。
海外にも多数の拠点があります。
- 創業：1911年
- 本社：愛知県
- 売上高：9,074億円
- 従業員数：15,872人
- 平均年齢：38歳
サッシ・シャッター
国内市場の伸び悩みから海外展開を加速し、M&Aも活発に行われています。
YKK AP
YKKグループの建材会社。
東南アジアなどで高級市場の開拓に力を入れています。
- 設立：1957年7月22日
- 本社：東京都
- 売上高：5,086億円
- 従業員数：12,991人
三協立山
三協アルミと立山アルミが統合。
非建築分野を強化しています。
- 設立：1960年6月20日
- 本社：富山県
- 売上高：3,703億円
- 従業員数：10,305人
- 平均年齢：46歳
不二サッシ
アルミサッシ、カーテンウォールの草分け。
ビル向けが中心です。
- 創業：1930年7月7日
- 本社：神奈川県
- 売上高：1,017億円
- 従業員数：2,887人
- 平均年齢：46歳
三和ホールディングス
シャッター最大手。
海外事業の拡大に力を入れています。
- 設立：1956年4月10日
- 本社：東京都
- 売上高：5,891億円
- 従業員数：12,773人
- 平均年齢：44歳
文化シヤッター
シャッター2位。
メンテナンス事業を育成しています。
- 創業：1955年4月18日
- 本社：東京都
- 売上高：1,991億円
- 従業員数：4,958人
- 平均年齢：43歳
東洋シヤッター
シャッターやドアを展開。
商業施設やビル向けが中心です。
- 設立：1955年9月10日
- 本社：大阪府
- 売上高：206億円
- 従業員数：532人
- 平均年齢：43歳
内装材・インテリア
インテリアは老舗企業を中心に競争を繰り広げ、業界を活性化してきました。
新築住宅着工戸数が減少するなか、リフォーム需要の取り込みや海外展開が成長のカギとなりそうです。
サンゲツ
インテリア商社大手。
壁紙に圧倒的な強みがあります。
壁紙見本帳を大量に製作して迅速に配布するという伝統は現在も受け継がれています。
- 設立：1953年4月
- 本社：愛知県
- 売上高：1,760億円
- 従業員数：2,547人
- 平均年齢：38歳
東リ
内装材メーカー大手。
商品の多角化に取り組んできました。
メーカー志向が強く、技術力の高さが認知されています。
- 創業：1919年12月1日
- 本社：兵庫県
- 売上高：952億円
- 従業員数：1,856人
- 平均年齢：42歳
リリカラ
インテリア商社。
壁紙、オーダーカーテン、床材などトータルインテリアの企画・開発から販売まで行っています。
- 設立：1949年7月15日
- 本社：東京都
- 売上高：332億円
- 従業員数：515人
- 平均年齢：43歳
住江織物
繊維メーカー。
インテリア事業ではカーペット、カーテン、壁紙、各種床材を展開しています。
- 設立：1930年12月26日
- 本社：大阪府
- 売上高：948億円
- 従業員数：2,779人
建材
建材は国内市場の伸び悩みから他分野の成長を模索する動きが見られます。
大建工業
床材や内装材、室内ドア、収納など高性能な製品を展開。
非住宅分野を強化しています。
- 設立：1945年9月26日
- 本社：富山県
- 売上高：2,288億円
- 従業員数：3,564人
- 平均年齢：42歳
住友林業
木材建材事業においても有力です。
建材メーカー
- アイカ工業
- タキロンシーアイ
- ニチハ
- 吉野石膏
住宅設備業界の採用市場
住宅設備業界の資格
住宅設備業界では、顧客のニーズに対応できる専門家が求められるようになっています。
インテリアコーディネーター
インテリアコーディネーターはインテリアを選択、配置して住空間をトータルコーディネートする専門家です。
住宅設備などインテリアに関する幅広い商品知識が必要です。
インテリアプランナー
インテリアプランナーはインテリア空間を企画、設計、工事監理するスペシャリストです。
インテリアコーディネーターに比べると建築の要素が強い資格です。
キッチンスペシャリスト
キッチンスペシャリストはキッチン空間を提案する専門家です。
設備機器、ガス、電気、水道などの安全対策や建築構造などについての法律、技術的な知識が必要になります。
カラーコーディネーター
カラーコーディネーターは住宅や店舗におけるインテリアの色彩や配色などについて、企画の提案やアドバイスに色の知識や技能を活用できます。
福祉住環境コーディネーター
福祉住環境コーディネーターは高齢者や障がい者の居住空間を提案するための公的資格です。
リフォームやバリアフリー改装が増加するなかで期待される資格です。
住宅設備業界の求人・転職
海外やリフォーム市場を開拓し、成長を目指している住宅設備機器業界では、新しいアイディアやグローバルな視点を持つ人材が求められています。
TOEICテスト対策など英語でのコミュニケーション力を磨いておくことも重要になります。
住宅設備（金属製品製造業）の給与
| 区分 | 20～24歳 | 25～29歳 | 43.7歳 (平均) |
| 所定内労働時間 | 168時間 | 168時間 | 168時間 |
| 残業 | 16時間 | 16時間 | 12時間 |
| 月収 | 242,000円 | 275,700円 | 324,100円 |
| 年間賞与等 | 559,200円 | 683,000円 | 917,900円 |
| 年収 | 3,463,200円 | 3,991,400円 | 4,807,100円 |
（厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」より）
まとめ
住宅設備市場は新築減少による厳しい環境が予想されるなか、中古住宅の流通とリフォーム市場の拡大で増収を目指しています。
テレワークやリモートワークなど新しい生活スタイルのニーズに対応した製品の需要は伸びると見られています。
【参考】
・一般社団法人日本建材・住宅設備産業協会
・各企業公式サイト
・日本経済新聞出版『日経業界地図2024年版』
・東洋経済新報社『四季報業界地図2024年版』
