福祉住環境コーディネーターの資格を活かすには、それぞれの専門分野や保有資格により異なります。
どのような仕事をするかによって、住環境整備へのかかわり方が大きく違ってきます。
福祉住環境コーディネーターが活躍する業界と資格の活かし方をご紹介します。
福祉住環境コーディネーターが活躍する業界
福祉・介護業界
高齢化社会に対応して、福祉・介護の分野における福祉住環境コーディネーターの期待が高くなっています。
知識を活かして、利用者の安全・快適な暮らしの実現に貢献できますので、介護福祉士や介護職員初任者研修、介護支援専門員（ケアマネジャー）の仕事の質を高めることができます。
専門家との連携
福祉用具の導入や住宅改修について、介護サービス利用者の安全・快適な暮らしを実現するために、専門家と連携して適切な判断・アドバイスを行うことができます。
ケアプランの作成
住環境整備に関連する福祉用具貸与、福祉用具購入、住宅改修も介護保険の給付対象ですので、介護支援専門員（ケアマネジャー）としてより適切なケアプランを作成できるようになります。
ホームヘルパーのキャリアアップ
日常生活に密着しているホームヘルパーとして住環境整備における利用者のニーズを的確に把握することができるようになります。
実際、多くの介護職員初任者研修資格者が福祉住環境コーディネーターを受験しています。
建築・不動産業界
建築・不動産・住宅設備などの分野では、福祉住環境コーディネーターの知識を活かして、仕事の幅を広げることができます。
建築士、インテリアプランナー、インテリアコーディネーター、マンションリフォームマネジャーなどの資格と併せて保有すると効果的です。
リフォーム相談
ハウスメーカーや工務店、不動産管理会社などで、高齢者・障がい者向けの住宅リフォームにスムーズに対応し、適切な企画・提案ができるようになります。
新築住宅プラン
ハウスメーカーや不動産会社の新築住宅のプランニングできめ細かな対応ができます。家族の将来を見据えた長期的な視点で提案できることは、顧客の信頼や安心につながります。
住宅設備・福祉用具の提案
浴室やトイレ、洗面台などの住宅設備や介護用ベッドなど福祉用具の販売において適切な商品を提供することができます。
福祉住環境コーディネーターの受験者には福祉用具専門相談員の資格保有者が多くいます。
建築物の企画・提案
ゼネコンやディベロッパー、メーカーなどで、多くの人が使いやすい建物、空間をデザインする企画・開発に知識を活かすことができます。
医療業界
病気や事故による障がい、老化による身体機能の低下など、一人ひとりの身体状況を正確に理解して、対処できるのは医療の専門職ならではです。
福祉住環境コーディネーターの知識をもつ医療職は患者や利用者にとって安心できる存在になります。
退院後の住環境整備
病気や事故で障がいを負った人の退院後の住環境整備をサポートすることができます。理学療法士（PT）や作業療法士（OT）、看護師が医療の知識だけでなく、福祉住環境コーディネーターの知識があることで、より適切な住環境整備につながります。
訪問看護・訪問リハビリテーション
訪問看護ステーションなどに所属する理学療法士（PT）や作業療法士（OT）、看護師が自宅を訪問する際に住環境のアドバイスができるようになります。
危険な場所をチェックするなど広い視野でサービスを提供できます。
身体状況に合った対応
医療の専門家が身体状況を適切に判断して、住環境整備をサポートすることで、身体状況の変化に応じたアドバイスや提案ができます。
行政機関
行政や相談機関の職員として福祉住環境コーディネーターの知識を活かすことができます。
保健・医療・福祉分野では住宅や福祉用具の相談も寄せられますので、知識があればより適切なアドバイスができるようになります。
在宅介護支援センター
地域の高齢者やその家族からの相談に応じて、必要な保健・福祉サービスが受けられるように連絡調整を行う機関です。
在宅介護などに関する相談に対応する社会福祉士、看護師などの専門職員が、福祉住環境コーディネーターの知識をもつことで的確な判断ができます。
高齢者総合相談センター
地域の高齢者やその家族の相談に電話や面談で応じる機関です。社会福祉士、保健師、主任ケアマネジャーなどの資格を持つ職員が適切なアドバイスをするために福祉住環境コーディネーターの知識が役立ちます。
福祉住環境コーディネーター養成講座
6ヵ月で2・3級両方の合格が目指せる通信講座です。3級と2級は同日試験なので、1日でダブル合格を目指すこともできます。
講座の特長
- 教育訓練給付制度対象講座
- わかりやすく工夫された効率教材
- 充実の指導サポート
まとめ
福祉住環境コーディネーターの資格は主に福祉・医療・建築関連業界で知識を活かしたキャリアアップが可能です。
転職や就職においても保有資格や専門分野にプラスとなる知識として評価されています。
