映画産業の業界研究


映画産業は製作、配給、興行によって成り立っています。

低迷が続いた時代もありましたが、アニメのヒットなど新たな動きが見られるようになっています。

映画産業の転職・就職で押さえておきたい業界の動向、売上高ランキング、採用市場をご紹介します。

映画・アニメ業界の最新動向(2022年)

映画産業とは

映画産業はコンテンツビジネスの基幹産業です。

映画産業は製作、配給、興行によって成り立っています。

それぞれの革新が進み、新たな動きが見られるようになっています。

国内の映画業界は、新型コロナウイルスの影響が大きく、映画館の座席数制限や時短営業で、厳しい状況が続いています。

そうしたなか、劇場版「鬼滅の刃」は記録的な大ヒットとなりました。

邦画の流通

  • 企画・出資:自社製作、共同製作
  • 製作・配給:大手3社、その他の映画製作会社・独立系配給会社
  • 興行:大手3社直系・系列、独立系興行会社、外資系興行会社

国内の映画製作・配給

日本の映画産業では大手3社の製作会社が制作、配給、興行のすべてに関与する構造になっていますので、大手3社が圧倒的なシェアを占めています。

洋画の場合には、ハリウッドメジャーの製作会社系列で日本法人の配給会社や独立系洋画配給会社、日本の大手3社の関連会社や配給部門で配給事業を行っています。

東宝

配給、興行収入で業界トップ。

テレビ局やスタジオジブリと組んだヒット映画などで好調が続いています。

優良不動産を多く所有し、映画事業を支える収益源になっています。

  • 従業員数:3,305人
  • 平均年齢:39歳
  • 映画館:TOHOシネマズ

東映

業界2位。

映像関連事業は映画製作、配給、興行、ビデオ事業、テレビ事業となっていて、それぞれの事業が順調に推移しています。

  • 従業員数:1,097人
  • 平均年齢:43歳
  • 映画館:ティ・ジョイ

松竹

業界大手。

映画関連事業は映画製作、配給、興行、ビデオ事業、テレビ事業で、映画館も拡大しています。

  • 従業員数:1,427人
  • 平均年齢:43歳
  • 映画館:松竹マルチプレックスシアターズ

KADOKAWA

映画やソフト事業を展開。

「角川映画」の作品を製作、配給しています。

自社のマンガや小説のアニメ化にも力を入れています。

  • 従業員数:4,910人
  • 平均年齢:42歳

アニプレックス

ソニー・ミュージックエンタテインメントの子会社。

アニメーションを主とした映像・音楽作品の企画製作、劇場作品の配給などを行っています。

『鬼滅の刃』を企画・製作し、東宝と共同で「劇場版 『鬼滅の刃』無限列車編」を公開しました。

  • 従業員数:150人

国内の制作・配給

  • 日活
  • ギャガ
  • アスミック・エース

洋画の配給

洋画の配給はハリウッドメジャーの製作会社が系列の配給会社の日本法人を通して公開する場合と、日本の配給会社が直接買い付けた作品を公開する場合があります。

ハリウッドメジャー

  • ワーナー・ブラザーズ
  • ソニー・ピクチャーズエンタテインメント
  • ザ・ウォルト・ディズニー・カンパニー
  • NBCユニバーサル
  • パラマウント・ピクチャーズ

インディペンデント系

  • ギャガ・コミュニケーションズ
  • シネカノン
  • アスミック・エース

映画館

同一施設内に複数のスクリーンを持つ映画館(シネコン)が急速に増加しています。

導入期には外資系企業のシネコンが多かったのですが、日本企業による合併など再編が活発化しています。

映画館の形態

  • 邦画系列映画館
  • 拡大興行・全国チェーン
  • 単館・ミニシアター
  • シネコン

映画興行

  • イオンエンターテイメント
  • ユナイテッド・シネマ
  • 東急レクリエーション
  • 東京テアトル

アニメ

日本のアニメ作品は海外でも評価され、アニメ市場は拡大を続けています。

アニメ作品の本数は多くないものの、興行に占める割合は高く、存在感を示しています。

アニメ市場

  • 劇場用コンテンツ
  • テレビ放映用コンテンツ
  • レンタル用コンテンツ、アニメビデオ・DVD

アニメ制作

  • 東映アニメーション
  • スタジオジブリ
  • IGポート
  • トムス・エンタテインメント
  • サンライズ
  • 日本アニメーション
  • OLM
  • ガイナックス
  • 手塚プロダクション

映画業界の売上高ランキング

映画制作・配給

順位企業名収入高(百万円)
1KADOKAWA209,947
2アニプレックス206,222
3東宝191,948
4東映107,648
5ウォルト・ディズニー・ジャパン105,465
6東北新社52,874
7松竹52,434
8東映アニメーション51,595
9ワーナーブラザースジャパン34,000
10バンダイナムコアーツ23,075
11AOI Pro.18,769
12アスミック・エース16,394
13サンライズ11,109
参考ソニー・ピクチャーズエンタテインメント(20/2)17,000
参考東宝東和(20/2)13,000

映画興行

順位企業名収入高(百万円)
1TOHOシネマズ46,173
2イオンエンターテイメント32,053
3東急レクリエーション21,664
4松竹マルチプレックスシアターズ15,845
5ユナイテッド・シネマ13,398

(帝国データバンク『業界動向2022-Ⅰ』より)

映画・アニメ業界の採用市場

映画業界の職種・求人

映画界特有のさまざまな職種があります。

表に出る求人は多くはありませんので、転職エージェントなどの転職支援サービスを利用するのがよいでしょう。

プロデューサー

映画の企画・立案から資金調達、制作、配給、二次使用、製作費回収、利益配当に至るまで映画における最高責任者です。

映画の製作には時間がかかり、公開後の管理も含めて、非常に重い責任を担っています。

監督

主に撮影現場の責任者です

。撮影現場ではカット割りやセット・背景、構図、演技などの演出や技術指導まで、制作の責任者として、現場全体を指揮します。

撮影・照明

映像面での責任者が撮影監督(カメラマン)です。

監督のイメージに合うようにカメラワークを決定していきます。

照明監督には、撮影の光と影をコントロールすることが求められます。

美術・衣裳

映画の舞台を作り上げるのが美術の仕事です。

作品の時代などを考証し、本物のように作ります。

衣裳担当には、役の身分や職業にふさわしい衣裳を選び出すことが求められます。

音楽・字幕

映画を効果的に演出するために曲を作るのが映画音楽家です。

海外の映画に日本語字幕を付けるのが字幕翻訳家です。

字数や用語などの制限があるなか、自然なセリフにするセンスが求められます。

バイヤー・宣伝

世界中の映画祭や見本市で映画の上映権を買い付けるのが映画バイヤーです。

作品を見極める力、交渉力、語学力などが求められます。

配給会社の営業

配給会社の営業部では買い付けた作品を全国の映画館に配給するほか、「ソフトの貸出業務」としてテレビ局などへ提供しています。

映像・音声・文字情報制作業の給与

区分20~24歳25~29歳42.5歳(平均)
所定労働時間165時間170時間165時間
残業8時間7時間7時間
月収254,200円292,500円433,000円
年間賞与等325,000円785,000円1,160,600円
年収3,375,400円4,295,000円6,356,600円

(厚生労働省「令和2年賃金構造基本統計調査」より)

キャリアごとの転職支援

アニメ業界の人材育成

映画界におけるアニメの存在感は高まっていますが、アニメ業界は人材不足が深刻です。

若手アニメーターの離職率が高く、人材流出を防ぐために、早く昇進させるという対応策をとるところもあります。

政府や自治体はアニメを重要産業と位置付け、人材育成の支援に力を入れるようになっています。

若手アニメーター育成プロジェクト

文化庁は2010年から継続的に「若手アニメーター等人材育成事業」を推進しています。

この事業は若手アニメーターを実際の制作を通じて技量を向上させることを目的としています。

アニメ作品の制作はアニメ制作会社が行っています。

アニメ・マンガ人材養成官学連携事業

文部科学省では毎年度「成長分野等における中核的専門人材養成の戦略的推進事業」を推進しています。

専門学校や大学などのアニメ分野教育機関、一般社団法人日本動画協会、アニメ制作会社・アニメ関連企業、アニメ分野の専門家などが連携して行っています。

アニメ人材育成支援事業

アニメ人材の育成を支援している地方自治体もあります。

東京都の練馬区は多数のアニメ制作会社が立地する国内で最大のアニメ産業集積地域として、アニメ産業の振興事業を行っています。

具体的には事業資金を提供して、アニメーター養成講座を実施しています。

アニメを実践的に学べるスクール

アニメやイラストを学べる アミューズメントメディア総合学院は、独自のシステムによって、アニメ、イラスト、ゲームなどコンテンツを創り、在学中から商品として市場に送り出す事ができる業界屈指のスクールです。

まとめ

映画界におけるアニメの重要度や期待が高いにもかかわらず、人材不足や流出が大きな問題になっています。

国が支援を強化するなど、若手人材の育成を急いでいます。

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