ソニーは、ウォークマンやテレビ、プレステなど数々の商品をヒットさせ、世界の「SONY」として注目を集めてきました。
ソニーは製造分野だけでなく、エンタテインメントや金融の分野にも進出し、グループとして大きく成長を続けています。
ソニーグループの企業についてご紹介します。
ソニーグループの企業（2022年）
ソニーについて
ソニーは1946年（昭和21年）従業員数約20人の小さな会社「東京通信工業」（現ソニーの前身）としてスタートしました。
創業者のひとり井深大は、会社設立の目的として「技術者がその技能を最大限に発揮することのできる“自由闊達にして愉快なる理想工場”を建設し、技術を通じて日本の文化に貢献すること」と、記しています。
その後、「人のやらないことをやる」というチャレンジ精神のもと、数々の日本初、世界初の製品を生み出してきました。
ソニーは2021年4月にソニーグループへ社名変更し、エレクトロニクス事業が「ソニー」の商号を継承しました。
- 設立：1946年5月7日
- 本社：東京都
- 連結売上高：9兆9,215億円（2021年度）
- 従業員数：108,900人
- 平均年齢：42歳
ソニーグループの主な事業
- エレクトロニクス製品
・テレビ
・ビデオ
・オーディオ
・デジタルカメラ
・スマートフォン
・プロフェッショナル機器
・非接触ICカード技術
・メディカル - 半導体
- ゲーム・ネットワークサービス
- 映画・音楽
- 金融
・銀行
・生命保険
・損害保険 - その他
テレビ事業・ビデオ＆サウンド事業
テレビ、ビデオ＆サウンド事業では、1961年に世界初のトランジスタを使用したビデオテープレコーダーを開発。
また1968年にはトリニトロンカラーテレビを開発・発売するなど、時代に先駆けた技術やデザインのテレビやビデオを発表してきました。
サウンド事業では、1950年に日本初のテープレコーダーを発売し、1979年には、音楽を家の外に持ち出すウォークマンを発売するなど、音楽シーンを変化させてきました。
デジタルイメージング事業では、1985年に家庭用ビデオカメラ ハンディカムを発表し、その後も多彩なカメラを発売しています。
携帯電話製品
スマートフォン事業では、Xperia™スマートフォンを中心に、スマートフォン・アクセサリー製品も提供しています。
さらに、IoTとサービスを組み合わせたB2B事業にも取り組んでいます。
プロフェッショナル機器
プロフェッショナル機器・ソリューション事業では、放送用・業務用機器を中心に約50年以上にわたり技術を磨き、映像制作の現場におけるソニーの機器は高い世界シェアを誇っています。
非接触ICカード技術（フェリカ）
フェリカ事業では、ICカードや対応携帯電話をかざすだけで無線通信による決済や認証を実現しました。
全国のさまざまなシーンで活用されています。
エレクトロニクス
エレクトロニクスはソニーグループの持続的な成長にとって重要な事業です。
社名変更後はエレクトロニクス事業が「ソニー」の商号を継承しました。
ソニー
ソニー株式会社は、ソニーグループのエンタテインメント・テクノロジー＆サービス事業を担っています。
2021年4月にソニーエレクトロニクス株式会社、ソニーイメージングプロダクツ＆ソリューションズ株式会社、ソニーホームエンタテインメント＆サウンドプロダクツ株式会社、ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社の四社を統合して「ソニー株式会社」としました。
旧ソニー株式会社は「ソニーグループ株式会社」に社名変更しています。
- 設立：2021年4月1日
- 本社：東京都
- 売上高：2兆3,392億円
- 従業員数：8,500人
ソニー・オリンパスメディカルソリューションズ
メディカル事業では、プリンター、カメラ、レコーダー、モニターなどさまざまな医療用映像機器を開発してきました。
ソニー・オリンパスメディカルソリューションズは、外科用内視鏡および関連システムの開発、設計、販売を行っています。
- 設立：2013年4月16日
- 本社：東京都
- 従業員数：約130人
ソニーマーケティング
ソニーマーケティングは、ソニー商品の国内マーケティング・セールスの業務を行っています。
- 設立：1997年4月1日
- 本社：東京都
- 従業員数：約1,300人
ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズ
ソニーグローバルマニュファクチャリング＆オペレーションズは、半導体を除くソニー製品を製造しています。
- 発足：2016年4月1日（ソニーイーエムシーエスから社名変更）
- 本社：東京都
- 売上高：2,292億円
- 従業員数：約4,100人
半導体
半導体事業では、研究開発から生産、販売までグループが一体となり、最先端の製品を生み出し、新たな市場に挑戦し続けています。
特にイメージセンサーの革新的な技術は業界をリードしています。
ソニーセミコンダクタソリューションズグループ
ソニーセミコンダクタソリューションズグループは、イメージセンサを中心として、マイクロディスプレイ、各種LSI、半導体レーザーなどを含むデバイスソリューション事業を展開しています。
ソニーセミコンダクタソリューションズ
ソニーセミコンダクタソリューションズは、半導体関連製品と電子・電気機器の研究、開発、設計、生産、販売事業を行っています。
- 設立：2015年11月9日
- 所在地：神奈川県
- 売上高：1兆764億円
- 従業員数：約8,700人
ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング
ソニーセミコンダクタマニュファクチャリングでは、半導体の設計、開発、生産、カスタマーサービスを行っています。
- 所在地：熊本県
- 従業員数：約11,400人
国内グループ会社
- ミドクラジャパン
- ソニーセミコンダクタエネルギーマネジメント
ゲーム＆ネットワークサービス
ゲーム市場に参入し、家庭用ゲーム機「プレイステーション」をヒットさせました。
ゲーム＆ネットワークサービス事業として、「プレイステーション」プラットフォームビジネスを展開しています。
ソニー・インタラクティブエンタテインメント
ソニー・インタラクティブエンタテインメントは、プレイステーションに関するハードウェア、ソフトウェア、コンテンツ、ネットワークサービスの企画、開発、販売を行っています。
- 設立：2010年4月1日（会社分割）
- 本社：東京都
- 売上高：2兆7,398億円
インターネット
インターネット通信サービスとして、「So-net」を展開しています。
さらに多様化するコミュニケーションニーズに応え、超高速通信「NURO 光」やシンプルにこだわったモバイルサービス「nuroモバイル」なども提供しています。
ソニーネットワークコミュニケーションズ
ソニーネットワークコミュニケーションズは、通信インフラを提供しています。
- 設立：1995年11月1日
- 本社：東京都
- 従業員数：1,823人
国内グループ会社
- ソニービズネットワークス
- ソニーネットワークコミュニケーションズコネクト
- ソニーネットワークコミュニケーションズスマートプラットフォーム
- ソニーネットワークコミュニケーションズライフスタイル
- Qrio
- SoVec
- SMN
- SOULA
映画・音楽
映画や音楽などのエンタテインメントの分野においても存在感を示しています。
ソニー・ピクチャーズエンタテインメント
映画事業では、映画の製作・買い付け・配給、テレビ番組の製作・買い付け・配給などを行っています。
- 設立：1984年2月10日
- 本社：東京都
- 売上高：1兆2,389億円
- 従業員数：160人
ソニー・ミュージックエンタテインメント
音楽事業では、ソニーミュージックグループを中心に総合エンタテインメントカンパニーとして多角的な事業を展開しています。
- 設立：2003年4月
- 本社：東京都
- 売上高：1兆1,169億円
- 従業員数：約3,700人
金融
ソニーの金融（銀行・保険）事業は、ソニーフィナンシャルホールディングスの傘下に事業会社を置く形をとってきましたが、ソニーグループの完全子会社となりました。
介護サービスにも参入し、ソニー・ライフケアは、有料老人ホームを運営しています。
ソニーフィナンシャルグループ
ソニーフィナンシャルホールディングスから社名変更。
- 設立：2004年4月1日
- 本社：東京都
- 経常収益：2兆1,900億円
- 従業員数：12,251人
- 平均年齢：46歳
ソニー生命保険
ソニー生命は生命保険事業を行っています。
- 設立：1979年8月10日
- 所在地：東京都
ソニーライフ・コミュニケーションズ
ソニーライフ・コミュニケーションズは、生命保険の募集に関する業務を行っています。
- 設立：2019年7月26日
- 所在地：東京都
ソニー損害保険
ソニー損保は損害保険事業を行っています。
- 設立：1998年6月10日
- 所在地：東京都
ソニー銀行
ソニー銀行は銀行業の事業を行っています。
- 設立：2001年4月2日
- 所在地：東京都
まとめ
ソニーグループはゲーム・半導体が成長をけん引し、コロナ禍においても堅調に売上を伸ばしてきました。
ソニーのテクノロジーはグループ内の幅広い事業の持続的な成長に貢献しています。
ソニーグループでは、エンジニアを中心に幅広い求人ニーズがあります。
新卒採用だけでなく、経験者採用、通年採用を行っています。
新卒で入社してから3年程度までの「第二新卒」にも応募のチャンスが増えています。
【参考】
・ソニーグループポータル（Sony Japan）
・日本経済新聞出版『日経業界地図2023年版』
