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ボイラー技士になるには

一定のボイラーはボイラー技士の資格がなければ、取り扱うことができません。ボイラー技士は、特殊技術として人気の高い資格です。

ボイラー技士の資格の取り方と勉強法についてご紹介します。

ボイラー技士とは

ボイラー技士は工場、ビル、船舶、病院、学校などで資格の必要なボイラーを取扱い、点検や安全管理を行うための国家資格です。

ボイラー技士の区分

ボイラー技士の試験には、特級、一級、二級の区分があります。

ボイラー技士は級の区分にかかわらず、すべてのボイラーを取り扱うことができますが、取り扱いを指揮・管理する立場の作業主任者に選任されるには、ボイラーの区分に応じた級の免許が必要となります。

資格を必要としないボイラーも普及していますが、資格者を求める傾向が強く、安定したニーズがあります。

ボイラーの種類

ボイラーは水を沸かし、湯や水蒸気をつくり出す設備や装置のことです。

簡易ボイラー、小型ボイラーおよび小規模ボイラーを除くボイラーの取扱業務には、ボイラー技士免許が必要となります。

ボイラーのうち一定以下の小規模ボイラーは、ボイラー取扱技能講習修了者が取り扱うことができます。

  1. 簡易ボイラー
    検査機関などによる検査は義務付けられていない
  2. 小型ボイラー
    簡易ボイラーより規模の大きいボイラー
  3. ボイラー
    簡易ボイラー、小型ボイラーに該当しない規模の大きいボイラー

作業主任者の選任

  • 特級ボイラー技士:伝熱面積の合計が500㎡以上のボイラー
  • 一級ボイラー技士:伝熱面積の合計が25㎡以上500㎡未満のボイラー
  • 二級ボイラー技士:伝熱面積の合計が25㎡未満のボイラー

ボイラー技士になるには

ボイラー技士の資格を取得するには、ボイラー技士の免許試験に合格することが必要です。

ボイラー技士試験

ボイラー技士試験には特級、一級、二級の区分があります。

他の資格や実務経験がない人は、受験資格に制限のない二級から受験することになります。

特級の受験資格

  1. 一級ボイラー技士の免許を受けた人
  2. 大学、高専でボイラーに関する講座または学科目を修めて卒業して、その後2年以上の実地修習を経た人
  3. エネルギー管理士(熱)の資格者で、2年以上の実地修習を経た人
  4. 海技士(機関1・2級)免許を受けた人
  5. ボイラー・タービン主任技術者(1種または2種)の免状を受け、伝熱面積500㎡以上のボイラーの取り扱い経験者

一級の受験資格

  1. 二級ボイラー技士の免許を受けた人
  2. 大学、高専、高校等でボイラーに関する学科を修めて卒業して、その後1年以上の実地修習を経た人
  3. エネルギー管理士(熱)の資格者で、1年以上の実地修習を経た人
  4. 海技士(機関3級以上)免許を受けた人
  5. ボイラー・タービン主任技術者(1種または2種)の免状を受け、伝熱面積25㎡以上のボイラーの取り扱い経験者

二級の受験資格

  • 制限なし

試験日

毎月1~2回程度

試験地

全国の安全衛生技術センター

試験内容

各級ともに試験科目は共通ですが、範囲と内容は異なります。

  1. ボイラーの構造に関する知識
  2. ボイラーの取扱いに関する知識
  3. 燃料及び燃焼に関する知識
  4. 関係法令

合格率

  • 特級:15~20%
  • 1級:55~60%
  • 2級:50%程度

問い合わせ

公益財団法人 安全衛生技術試験協会

ボイラー技士の勉強法

ボイラー技士の資格を取得するには、独学や資格・通信講座で勉強する方法があります。

基礎知識の有無やかけられる時間、費用など自分の状況に合わせて最適な方法を選ぶことが大切です。

独学に不安があったり、効率的に学習を進めたい人は、試験に対応した通信講座を上手に活用することをおすすめします。

2級ボイラー技士のテキスト&過去問

ボイラー技士の通信講座

多くの企業も利用する技術講座専門のJTEXでは、資格取得や技能向上のための技術系通信講座を数多く取り扱っています。

現場で役立つ専門性の高い通信教育講座が用意されています。

技術講座専門のJTEX

資格のダブル・トリプル取得

ビルメンテナンス業界には幅広い業務があり、関連する資格もたくさんあります。

なかでも、「2級ボイラー技士」と「危険物取扱乙種4類」、「第二種電気工事士」、「第三種冷凍機械」はビル資格の4点セットといわれています。

ダブル・トリプル取得していくことでキャリアアップに有利です。

危険物取扱者乙種4類

危険物取扱者は危険物の取り扱いで必要となる資格です。

石油やアルコールを取り扱うことのできる乙種4類はニーズが高く、受験者数がもっとも多い資格となっています。

  • 受験資格:制限なし
  • 試験日:都道府県により異なる
  • 試験地:各都道府県
  • 試験内容
    ・危険物に関する法令
    ・基礎的な物理学および基礎的な化学
    ・危険物の性質ならびにその火災予防および消火の方法
  • 問い合わせ:一般財団法人 消防試験研究センター

第二種電気工事士

電気工事士は一定範囲の電気工事の作業をするために必要となる資格です。

第二種電気工事士は、600ボルト以下の設備を扱うことができます。

  • 受験資格:制限なし
  • 試験日
    【上期:学科】4~5月【上期:技能】7月
    【下期:学科】9~10月【下期:技能】12月
  • 試験地:47都道府県
  • 試験内容
    【学科】
    ・電気に関する基礎理論
    ・配電理論および配線設計
    ・電気機器、配電機器並びに電気工事用の材料および工具
    ・電気工事の施工方法
    ・一般用電気工作物の検査方法
    ・配電図
    ・関係法令
    【技能】
    ・電線の接続
  • 問い合わせ:一般財団法人 電気技術者試験センター

第三種冷凍機械(高圧ガス製造保安責任者)

高圧ガス製造保安責任者は、高圧ガスの製造過程において危険を回避し、安全を確保するための資格です。

第三種冷凍機械は小型冷凍空調機器を備えている施設などで業務を行うことができます。

  • 受験資格:制限なし
  • 試験日:11月
  • 試験地:47都道府県
  • 試験内容:法令、保管管理技術
  • 問い合わせ:高圧ガス保安協会 試験センター
危険物取扱者の資格を取るには
危険物取扱者は毎年多くの人が受験する人気資格です。資格は取り扱いのできる危険物の種類により分かれています。危険物取扱者の資格についてご紹介します。
電気工事士の資格を取るには
電気工事士は電気設備の工事をするために必要となる資格です。電気工事に関する知識やスキルは電気工事会社やビル管理会社など電気関係の転職・就職で有利です。

他のボイラー資格

ボイラーに関する資格は、従事できる作業によって複数あります。

キャリアの方向性に合わせて取得することをおすすめします。

ボイラー(小規模)取扱者

ボイラー(小規模)取扱者は、小規模ボイラーを取り扱うことができる資格です。

教習機関の講習を受けて、修了試験に合格すれば取得することができます。

  • 受講資格:制限なし
  • 講習日:教育機関により異なる
  • 開催地:各都道府県
  • 講習内容
    ・ボイラーの構造
    ・ボイラーの取り扱い
    ・点火および燃焼
    ・点検および異常時の処置
    ・関係法令

ボイラー整備士

ボイラー整備士は、一定の大きさを超えるボイラーまたは第一種圧力容器の整備を行うために必要となる資格です。

  • 受験資格:制限なし
  • 試験日:年3回
  • 試験地:全国の安全衛生技術センター
  • 試験内容
    ・ボイラーおよび第一種圧力容器に関する知識
    ・ボイラーおよび第一種圧力容器の整備の作業に関する知識
    ・ボイラーおよび第一種圧力容器の整備の作業に使用する器材、薬品などに関する知識
    ・関係法令
  • 問い合わせ:公益財団法人 安全衛生技術試験協会

ボイラー溶接士

ボイラー溶接士は、溶接でつくられるボイラーまたは第一種圧力容器の製造、改造、修繕などの作業を行うために必要となる資格です。

試験はすべての溶接作業ができる特別ボイラー溶接士と条件付きの普通ボイラー溶接士に分かれています。

  • 受験資格
    ・特別ボイラー:普通ボイラー溶接士の資格取得後、1年以上の経験者
    ・普通ボイラー:1年以上の溶接作業の経験者
  • 試験日:年2、3回
  • 試験地:全国の安全衛生技術センター
  • 試験内容
    ・ボイラーの構造およびボイラー用材料に関する知識
    ・実技
  • 問い合わせ:公益財団法人 安全衛生技術試験協会

ボイラー・タービン主任技術者

ボイラー・タービン主任技術者は、発電用ボイラー、蒸気タービン、ガスタービン、燃料電池発電所などの工事、運用における保安の監督などを行うための資格です。

ボイラー・タービンの種類によって第一種と第二種に分かれています。

学歴や保有資格に応じた実務経験者が申請することによって資格を取得できます。

  • 資格要件:学歴・資格に応じた実務経験
  • 問い合わせ:経済産業省各地方産業保安監督部

まとめ

資格を必要としないボイラーも普及していますが、資格保有者を求める傾向は強く、資格を取得していれば転職や就職で有利になります。

特殊技術として安定したニーズが期待できます。

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【参考】
・一般社団法人 日本ボイラ協会ウェブサイト
・公益財団法人 安全衛生技術試験協会ウェブサイト
・各試験実施機関ウェブサイト