飲食・調理・栄養系の資格はたくさんありますが、転職・就職に必須の資格があるわけではありません。
しかし、食の安全や食育など食に関する意識の高まりとともに専門家のニーズも高まっています。資格を取得しておくことは飲食や食品に関する仕事で有利になります。
飲食・食品業界で役立つおすすめ資格をご紹介します。
飲食・調理・栄養系の資格
調理師
調理師は、食の歴史から食材や調理の基礎、食中毒や厨房機器など、調理師として求められる知識・技能を修得する国家資格です。
資格を取得するには指定の専門学校を卒業するか、国家試験に合格するかの方法があります。資格取得者は無条件で食品衛生責任者になれます。
受験資格
- 学歴：中学校卒業以上
- 職歴：①飲食店（旅館、簡易宿泊所を含む）②魚介類販売業③惣菜製造業④学校、病院、寮などの給食施設（日に20食以上を継続して調理する、または50食以上調理することが1日でもある施設）で2年以上の調理業務経験
試験日
年1回（各都道府県により異なる）
試験内容
- 食文化概論
- 公衆衛生学
- 栄養学
- 食品学
- 食品衛生学
- 調理理論
合格率
60％程度
問い合わせ
各都道府県調理師試験担当課
転職・就職情報
飲食・外食業界で高いニーズがあります。ホテルやレストランの厨房、病院、福祉施設、学校、幼稚園などの給食、パン・製菓工場など調理をする仕事で採用条件になっている場合もあり、資格を取っておくと有利です。
調理師のおすすめテキスト
専門調理師・調理技能士
専門調理師・調理技能士は、調理師よりも上位の国家資格です。高度な知識と技能を証明でき、調理師学校での教員資格も同時に取得できます。
受験資格
- 実務経験者：実務経験8年以上、実務経験年数のうち調理師免許を有していた期間3年以上
- 調理師養成施設において1年以上調理に関する学科を修めた卒業者：実務経験6年以上、実務経験年数のうち調理師免許を有していた期間3年以上
- 調理に関し専門課程の高度職業訓練または普通職業訓練修了者：実務経験7年以上、実務経験のうち調理師免許を有していた期間3年以上
試験日
- 実技：【前期】7～8月【後期】1～2月
- 学科：【前期】8月【後期】1月
試験内容
- 実技：日本料理、西洋料理、麺料理、中国料理、すし料理、給食用特殊料理から選択
- 学科：①調理一般②調理法③材料④食品衛生及び公衆衛生⑤食品及び栄養⑥関係法規⑦安全衛生
合格率
- 実技：70％程度
- 学科：40％程度
問い合わせ
公益社団法人 調理技術技能センター
転職・就職情報
資格取得により、調理のエキスパートと見なされると同時に調理師学校での教員資格も取得できます。
栄養士
栄養士は、栄養の指導に従事するための必要な知識や技能を修得する国家資格です。生活習慣病の増加などから健康志向が高まり、栄養士の役割は年々大きくなっています。養成学校を卒業することで資格が得られます。
受験資格
栄養士資格を取得するには、必ず栄養士資格必修科目50単位を全て修得して栄養士養成施設を卒業しなければなりません。社会人が栄養士資格を新たに取得するには、最低短大・専門学校の2年間、栄養士養成施設に昼間通学できる体勢を整える必要があります。
必修科目（例）
- 社会生活と健康
- 人体の構造と機能
- 食品と衛生
- 栄養と健康
- 栄養の指導
- 給食の運営
転職・就職情報
官公庁や保健所、病院、学校、福祉施設、スポーツ施設、食品会社など活躍の場は広く、外食・中食など飲食業界での転職・就職にも有利です。
管理栄養士
管理栄養士は、栄養指導のプロフェッショナルとしての能力を証明する国家資格です。食と栄養、健康に対する関心が高まり、資格者のニーズが高まっています。
受験資格
管理栄養士の免許は、栄養士の資格保有者が、管理栄養士国家試験を受けて取得します。
試験日
年1回（3月）
試験内容
- 社会・環境と健康
- 人体の構造と機能および疾病の成り立ち
- 食べ物と健康
- 基礎営業学
- 応用営業学
- 栄養教育論
- 臨床栄養学
- 公衆栄養学
- 給食経営管理論
問い合わせ
厚生労働省 健康局
転職・就職情報
栄養指導だけでなく、食品メーカーで商品開発を行う仕事に就く人も多くいます。資格の取得はキャリアの可能性を広げることに役立ちます。
管理栄養士のおすすめテキスト
レストランサービス技能士
レストランサービス技能士は、接客に関する知識や技能を証明する国家資格です。1級から3級までのレベルがあり、レストランに限らず飲食サービスに関する唯一の国家資格です。
受験資格
各級において制限あり
※詳細は一般社団法人日本ホテル・レストランサービス技能協会の公式サイトを参照
試験日
- 学科：8月
- 実技：10～11月
試験内容
- 1級
・学科：食品衛生および公衆衛生、料飲一般、レストランサービス、食文化、施設の管理など、苦情への対応、関係法規、安全衛生
・実技：接客マナー、テーブルサービス、ワゴンサービス - 2級・3級
・学科：食品衛生および公衆衛生、料飲一般、レストランサービス、食文化、施設の管理など、苦情への対応、関係法規、安全衛生
・実技：接客マナー、テーブルサービス
問い合わせ
一般社団法人 日本ホテル・レストランサービス技能協会
転職・就職情報
ホテルやレストランなどにおける接客業の転職・就職でアピール材料になります。
レストランサービスのおすすめテキスト
ソムリエ
ソムリエは、ワインや料理の知識、仕入れ、管理、販売方法などワイン全般に関わる知識・技能を日本ソムリエ協会が認定する民間資格です。
受験資格
- 一般： 以下の職務を通算3 年以上経験し、第一次試験日においても従事している者
- 会員： 会員歴が2年以上あり、以下の職務を通算2年以上経験し、第一次試験日においても従事しているJ.S.A.正会員および賛助 会員所属者
- アルコール飲料を提供する飲食サービス
- ワイン・酒類飲料の仕入れ、管理、輸出入、流通、販売、教育機関講師、酒類製造
- アルコール飲料を取り扱うコンサルタント業務
試験日
- 1次：8月
- 2次：9月
- 3次：11月
試験内容
- 1次：筆記試験（公衆衛生と食品保健の知識、ワインを含む飲料の必須知識）
- 2次：テイスティング、論述試験
- 3次：サービス実技
合格率
30％程度
問い合わせ
一般社団法人 日本ソムリエ協会
転職・就職情報
資格がなくてもレストランなどでワインの給仕はできますが、やはり「ソムリエ」の肩書には権威があります。未経験からの転職であれば、資格者はかなり有利といえます。
ソムリエ試験のおすすめテキスト
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フードコーディネーター
フードコーディネーターは、食に関する知識に精通し、食品メーカーの商品開発や外食産業のマーケティング、店舗コンセプト立案、メニュー開発、ビジネス展開の計画・指導・フォローなどを手掛ける仕事です。
フードコーディネーター資格認定試験には、1級・2級・3級のレベルが設定されています。
受験資格
- 1級：フードコーディネーター2級資格認定登録者（取得分野に限る）
- 2級：フードコーディネーター3級資格認定登録者
- 3級：中学校卒業以上
試験日
- 1級：【1次】9月【2次】2～3月
- 2級：【1次】6～7月【2次】8月
- 3級：10～11月
試験内容
- 1級
・1次：企画書審査
・2次：プレゼンテーション・面接 - 2級
・1次：マークシート（レストランプロデュース、商品開発、生産・流通・消費、ホスピタリティ＆ライフサポート、イベント・メディア）
・2次：資格認定講座 - 3級：マークシート（デザイン・アート、経済・経営、文化、科学）
合格率
- 1級：【1次】55％程度【2次】75％程度
- 2級：【1次】80％程度【2次】60％程度
- 3級：90％程度
問い合わせ
特定非営利活動法人 日本フードコーディネーター協会
転職・就職情報
食に関するビジネスの拡大により、様々な業種で雑誌・テレビ・CM・動画などの料理演出のプロとして活躍しています。
協会認定校
日本フードコーディネーター協会では、フードコーディネーターとしての資質、能力、知識の向上を図るため、フードコーディネーターに必要な教科を履修させると共に教育機関としての条件を充足している養成施設を認定校として指定しています。
食生活アドバイザー
食生活アドバイザーは、食品加工・流通・サービス・食育など食生活全般で健康的な生活のための提案ができるスペシャリストです。
受験資格
制限なし
試験日
年2回（7月、11月）
試験内容
- 栄養と健康
- 食文化と食習慣
- 食品学
- 衛生管理
- 食マーケット
- 社会生活
問い合わせ
一般社団法人 FLAネットワーク協会食生活アドバイザー検定事務局
転職・就職情報
食生活全般のスペシャリストとして、食生活アドバイザーは幅広い業界で求められるようになっています。食品関係や卸売業などでは取得を推奨している企業も多くあります。
食生活アドバイザーの公式テキスト
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飲食・調理・栄養系資格の取得方法
飲食・調理・栄養系の資格のなかには、指定の養成校を卒業することが条件になっているものも少なくありません。自分に合った学校や養成施設を見つけるには、情報収集が必要です。
全国の大学、短期大学、専門学校、塾・予備校など幅広い学校が掲載されている情報サイトでは、資格や所在地など希望の条件でスクールを検索して、資料請求、願書請求、オープンキャンパス予約が簡単にできます。
スクールの特徴や詳細、出願・入試情報、学費・奨学金情報など学校選びに役立つ情報をまとめて収集できて便利です。
まとめ
食の専門家のニーズが高まり、飲食・食品業界では、入社後の研修制度のなかで資格取得を推奨する企業も増えています。
ワンランクアップの転職・就職を目指すなら資格は有利なアピール材料になるといえます。
