当サイトには広告が含まれます

経理・財務職に強いおすすめ転職エージェント【経験者・資格者】

経理・財務職の転職では実務経験とスキルのセットでアピール力が強まります。

経理分野の求人では一般経理のほか、管理会計、決算業務、連結決算業務、英文会計などのスキルが有利です。

会計事務所や経理実務経験者としての実績は高く評価されます。

財務分野では資金調達や運用業務、デューデリジェンス、事業分析などのスキルが求められます。

会計事務所や監査法人の実務経験も評価の対象です。

経理・財務職に強い転職エージェント


経理・財務職の書類選考はアピール力を強化することで、通過率に大きな差が出ます。

希望のキャリアを実現するためには、経理・財務の求人紹介に強みのあるエージェントサービスを利用して、選考通過率を高めることをおすすめします。

経理・財務職のよりよいキャリアをサポートする転職エージェントをランキングでご紹介します。

経理・財務職の転職支援おすすめランキング

MS-Japan

◎管理部門に特化した転職エージェント
◎管理部門特化型エージェントとして高い実績
◎管理部門の非公開求人を多数保有
◎管理部門レア求人の取り扱い
◎管理部門に精通したキャリアアドバイザー
◎職種に特化した転職セミナー・個別相談会
◎管理部門特有の転職ノウハウ
◎エリア別の求人を多数保有
△キャリアやスキルによっては求人紹介が難しい

ジャスネットキャリア

◎会計、税務、経理・財務の転職支援・求人情報サイト
◎業界最大級の求人掲載数
◎非公開求人は99%
◎上場企業、優良企業、グローバル企業などの求人
◎キャリアステージに合った最適なキャリアプラン
◎正社員・派遣社員同時登録も可能
○経理・財務分野に特化したコンテンツの提供
○関東、関西、東海エリア中心のサービス
△未経験者の転職には向かない

パソナキャリア

◎大手総合型転職エージェント
◎求人数は業界トップクラス
◎業界・職種別のチーム体制
◎専任のキャリアアドバイザー
◎親身で丁寧なサポートに定評
◎年収アップ事例多数
○業界を縦断して経理・財務求人を探せる
○はじめての転職でも利用しやすい
△地域によっては求人紹介が難しい

利用者の声

25歳 女性
「出張費精算・請求書作成・伝票起票など、基本的な経理事務経験しかなかったため、経理事務としてではなく、経理として将来的にキャリアを積めるポジションで採用していただるけかどうかを重視しました。」
(MS-Japan)

20代 男性
「建前の上の聞こえの良い情報ではなく、経理職の転職市場に関しての実際の概況に関してじっくり御説明頂けました。」
(ジャスネットキャリア)

24歳 男性
「初めての転職活動での面接で不安でしたが、面接対策をしっかりして頂き対応することができました。求人数が多く、書類の通過率も高く大変満足しております。」
(パソナキャリア)

引用:各エージェントサイトより

エージェントサービスを利用する流れ(例)

転職エージェントのサービスを利用するには、Webサイトからの登録・申込みが必要になります。

Web登録・申込み

Webサイトのフォームから登録をします。

登録すると、各種の転職支援サービスを利用できるようになります。

面談・ヒアリング

Web登録後にキャリアアドバイザーと面談(Webを含む)をします。

これまでの経験や希望を踏まえて、よりよいキャリアデザインや転職プラン、具体的な求人情報が提供されます。

専門性の高いエージェントを利用するとスムーズです。

求人紹介

ヒアリングの内容を踏まえて、希望に合った求人が紹介されます。

求人内容に関しては、キャリアアドバイザーからより詳しい説明を聞くことができます。

求人情報サイトからだけでは得ることのできない企業風土や部署の人員構成等を知ることができます。

希望やキャリア、タイミングが合わない場合には、求人紹介が少ない可能性があります。

複数登録して、求人情報を収集することをおすすめします。

選考・面接

応募したい求人にはエージェントから推薦されます。

書類選考を通過すると、面接に進みます。

面接前には改めて求人内容の詳細説明や面接に臨むためのアドバイスなどのサポートを受けることもできます。

内定・入社フォロー

入社にあたり必要な準備をサポートしてもらえます。

自分からは聞きにくい給与や待遇などの条件や入社日の調整はエージェントが代行して交渉してくれます。

経理・財務職の転職活動

経理・財務の職務

企業では事業活動を事業年度で区切って、その期間における活動の成果を財務諸表にまとめます。

経理は一連のサイクルを1年のスケジュールを通じて行っていきます。

企業の規模などによって、担当する業務範囲が変わってきます。

転職活動では、求められている職務能力を的確に把握することが重要です。

経理業務

経理業務には「会計帳簿」「請求関係」「月次処理」「決算・納税関係」「各種管理」などの業務があります。

情報集積

各部署からの売上や経費に関するタイムリーな情報を集積し、適正に管理していきます。

情報発信

集積された膨大なデータを会計基準という一定のルールに基づき簿記を使って整理します。

データを分析して外部に対する情報発信のための財務会計のほか、社内の予算編成、管理会計などがあります。

財務管理

安定的な経営のために最適な資金管理を行います。

企業の資産評価や取引先の与信管理を行うことにより企業の財務を管理します。

資金調達

新たな事業を行ったり、損失が生じた場合の資金不足を補うなど、企業の経営に必要な資金を調達する役割もあります。

有価証券報告書、資金繰り表、経営計画書の作成から金融機関との折衝まで行います。

経理・財務に役立つ資格

経理・財務職の転職では、経験だけでなく、保有している資格から客観的な実務能力やスキルを評価する傾向があります。

実務経験だけでなく、資格を取得しておくことも転職やキャリアアップには非常に有効です。

また資格を持っていることで、実務経験が短かったり、未経験からであっても、キャリアの可能性が広がります。

日商簿記検定

日商簿記検定は、企業の経理事務に必要な会計知識だけでなく、財務諸表を読む力、基礎的な経営管理や分析力が身に付き、求人企業からの評価がもっとも高い公的資格です。

経理・財務スキル検定(FASS)

経理・財務スキル検定(FASS)は、実際の業務に即した実務能力を測定する試験で、転職の際には経理・財務の実務能力を証明できる資格です。

ビジネス会計検定

ビジネス会計検定は簿記検定と違い、財務諸表の読解、分析能力に重点を置いた試験で、簿記と併せて取得することで転職での評価がアップする資格です。

BAITC(国際会計検定)

BAITCは国際会計基準に関する知識が得られ、英語で出題されるので、外資系企業やグローバル企業への転職でアピールできる資格です。

USCPA(米国公認会計士)

USCPAは米国の公認会計士資格で、専門性と英語力の両方をアピールできます。

グローバル企業の経理・財務部門などで有利です。

公認会計士

公認会計士は会計監査のほかに財務業務などで高く評価されます。

企業規模の大きい経理・財務部門における転職活動で有利になります。

経理・財務系で有利なおすすめ資格-就職・転職・キャリアアップに
経理・財務部門における転職や就職、キャリアアップにおいては資格を取得していることが重要なアピール材料になります。経理・財務部門で有利な資格をご紹介します。

経理・財務の転職ノウハウ

採用選考が他の職種と同じ内容であったとしても、経理・財務職には職種として期待されるポイントがあります。

同じ職種の転職であっても、業界や企業規模が違えば求められるものは変わってきますので、求人ニーズを把握して、貢献できる強みをしっかりアピールすることが大切です。

アピールポイント

  • 経験者として短期間で戦力になれること
  • 職種未経験でも業界経験があること
  • 異業種の転職でも業界や企業について研究していること
  • スキルや専門知識があること
  • 求められている職務能力に達していること
管理部門の職務経歴書の書き方【経験者・未経験者】-転職・就職に
実績を数字で示しにくい管理部門。人事、総務、経理職の転職で、専門性や実績、適性をアピールできる職務経歴書の書き方を経験者・未経験者別にご紹介します。

まとめ

経理・財務職の求人ニーズは時期により変動がありますが、全体として増加傾向にあります。

特に経験者のニーズが高く、経験に応じたスキルがあれば有利に転職活動を進めることができるでしょう。

希望の転職を実現するには、スキルを磨くなどアピール力の強化は欠かせません。

また一般的な転職エージェントだけでなく、経理・財務職に強い転職エージェントを利用することで、キャリアの可能性を広げることにつながります。

同じ職種の転職でキャリアアップする方法
中途採用では経験者、即戦力を求める傾向が強いため、同職種の転職は有利といえます。20代の同職種転職で希望するキャリアを実現するために必要な戦略を解説します。
転職エージェントの選び方とつきあい方
エージェントサービスの利用が一般的になり、転職活動のスタートではどの転職エージェントに登録するかが重要になっています。
事務職の仕事(種類と分類)-職種研究に
あらゆる企業や組織には事務の仕事があり、事務職はさまざまな業務を担当しています。事務にはどのような仕事があるのか、事務職の種類と分類についてご紹介します。

 

【参考】
・総務省「統計基準等」
・厚生労働省ウェブサイト
・ハローワークインターネットサービス
・各エージェントサイト

タイトルとURLをコピーしました