社会保険労務士の通信講座おすすめスクール


社会保険労務士試験に短期合格するためには、効率的に勉強を進める必要があります。

過去問中心に独学で合格することも可能ですが、1発合格は難しいかもしれません。

膨大な試験範囲から、ポイントを絞って、効率的に勉強を進めるためには資格・通信講座を上手に活用することをおすすめします。

社会保険労務士の通信講座


社会保険労務士の資格・通信講座はたくさんあり、それぞれのコースには特徴があります。

働きながら短期合格を目指すためにおすすめの通信講座をご紹介します。

社労士通信講座おすすめランキング

アガルートアカデミー

難関国家資格を得意とする通信講座です。講義はすべてオンライン映像で受講できます。

◎受講料:49,800円~(割引制度あり)
◎全国平均の4.5倍の合格率
◎講師作成のオリジナルテキスト
◎豊富な受講システム
◎通信講座ならではの充実したフォロー
◎無料体験あり

クレアール

短期間かつ最小の労力と費用で合格するための学習を目指した講座です。社労士受験界きってのカリスマ講師はわかりやすく、おすすめです。

◎受講料:80,640円~(期間限定割引あり)
◎教育訓練給付制度対象コースあり
◎レベル別の豊富なコース設定
◎一流講師が合格までナビゲート
◎合格お祝い金制度
○資料請求で合格ノウハウ本プレゼント

フォーサイト

国家資格を中心に難関試験対策の通信講座です。学習効率を計算したテキストで、効率よく、確実に合格を狙うことができます。

◎受講料:57,800円~
◎教育訓練給付制度対象コースあり
◎全国平均の3倍以上の合格率
◎通信講座専用のDVD講義
◎eラーニングにも対応
△サポートを必要とする人にはあまり向かない

LEC東京リーガルマインド
LEC社名ロゴ

国家資格の対策講座を全国展開する資格取得・通信教育スクール。インターネットによるWeb通信講座、音声ダウンロード講座、スマートフォン講座など多彩な学習スタイルが用意されています。

○受講料:164,000円~
◎教育訓練給付制度対象コースあり
◎充実のオリジナルテキスト
◎豊富なオプション講義
◎講師による電話相談
△費用は少し高め

合格者の声

音声のみの配信や動画配信の倍速モードなど、働きながら時間が取れない私とっては非常に効率的に勉強することができたと感じております。
(アガルートアカデミー/社労士試験合格カリキュラム受講)

クレアールのよかったところ

・コストパフォーマンスが良い・勉強会で生の講義を聴ける機会がある
・過去問や模擬テストが充実している・DVD講義の内容が、とにかくわかりやすい・質問して、丁寧に回答をしてくれる。
などです。
(クレアール/中級パーフェクトコース受講)

無料サンプルを請求したんですけど、通信に特化した会社ということで、画質が良かったので。あとはテキストがフルカラーで、独学の参考書よりも見やすくて始めやすいなと思いました。
(フォーサイト/社会保険労務士DVDコース受講)

Web講座で講師が選べることです。講師との相性が必ずあると思いますし、各人の勉強のスタイルに合う講師がいいと思いますので、大変良かったと思います。受講形態もWebでは速度をあげて聴くことができるので、時間の節約にも資することができました。」
(LEC東京リーガルマインド/上級コース受講)

社会保険労務士の試験内容

社労士の国家試験

社会保険労務士試験は合格率が10%以下の難関試験ですが、さまざまな受験回数の受験者がいますので、合格率がそのまま試験の難易度につながるわけではありません。

試験対策をしっかりすれば合格できる資格といえます。

受験資格

  1. 一定の学歴以上であること
  2. 学歴を問わず通算3年以上の実務経験があること
  3. 他の国家試験に合格していること

いずれかを満たしていることが必要です。

試験日

年1回( 8月)

試験方法

  • 選択式:各問ごとに空欄があり、与えられた選択肢の中から選んで空欄を埋める
  • 択一式:5肢択一

試験科目

  • 労働基準法及び労働安全衛生法
  • 労働者災害補償保険法
  • 雇用保険法
  • 労務管理その他の労働に関する一般常識
  • 社会保険に関する一般常識
  • 健康保険法
  • 厚生年金保険法
  • 国民年金法

合格率

7%程度

問い合わせ

全国社会保険労務士会連合会 社会保険労務士試験センター

社労士試験のポイント

社会保険労務士試験は10科目から出題されます。

基本はもちろんですが、改正点は出題される可能性が高いので、新聞などでも最新情報をおさえておく必要があります。

労働基準法

労働基準法は労働条件の最低基準などを定めた法律です。

総則、労働契約、労働時間・休憩・休日及び年次有給休暇就業規則からの出題率が高く、判例からも出題されます。

労働安全衛生法

労働安全衛生法は労働基準法と一緒に出題され、例年数問の出題です。

安全衛生管理体制についての出題が中心で、労働者の就業にあたっての措置、健康の保持増進などもポイントです。

労働者災害補償保険法

労働者災害補償保険法は一般的に労災保険法と呼ばれる法律です。

保険給付に関する出題が多く、改正点をしっかりチェックしておく必要があります。

雇用保険法

雇用保険法は雇用全体の安定を図ることを目的とする法律です。

雇用保険法からは失業給付等は継続して出題されています。給付金や助成金、手続きや届出に関してもよく出題されます。

労働保険の保険料の徴収等に関する法律

労働保険徴収法は労働保険の保険料の額及び納付の手続きについて定めた法律です。

一般的には徴収法と呼ばれます。労働保険料の納付の手続きは、具体的に保険料額の計算や納付金額についても理解する必要があります。

健康保険法

健康保険は被保険者の業務外の事由による疾病、負傷、死亡又は分娩に関して保険給付を行う社会保険制度です。

健康保険法からは全般的に出題されますので、十分な理解が必要です。

厚生年金保険法

厚生年金保険法は原則として報酬比例の年金を支給する制度です。

厚生年金保険法からは保険給付からの出題が多く、改正や経過措置などを理解しておく必要があります。

国民年金法

国民年金は公的年金制度共通の基礎年金です。

国民年金法からは被保険者、給付、保険料から万遍なく出題されます。

労務管理その他の労働に関する一般常識

労働管理その他の労働に関する一般常識については、最新の労働白書の内容を理解しておくことが必要です。

社会保険に関する一般常識

社会保険に関する一般常識については、社会保険全般の幅広い知識が必要になります。厚生白書などに目を通しておくことが必要です。

社会保険労務士の勉強方法

社労士の資格取得

社会保険労務士試験に合格するには、ある程度まとまった勉強時間を確保する必要があります。

試験問題は法改正などの影響を受けますので、長期計画ではなく、短期計画で臨むことをおすすめします。

試験対策には、独学や通学・通信講座で勉強する方法がありますが、講座の合格実績などよりも、自分に合った勉強方法を見つけ、組み合わせるなど効果的に取り組むことが大切です。

準備期間

社会人であれば仕事の後や休日に勉強時間を確保する必要があります。

人事・労務関係の仕事や法律の学習経験がある人、離職中など時間を確保できる人は1年から1年半、それ以外の人は2年程度を目標として準備期間を取るとよいでしょう。

社労士講座の受講費用

スクールによって受講費用はさまざまです。通信講座では大体30,000円台~200,000円程度、通学・スクールの場合120,000円~250,000円程度になります。

高額の講座でも、コースや講師陣が充実していたり、資格取得後のサポートがしっかりしているなどメリットも多くあります。

自分の状況やかけられる時間、費用に合わせて、希望する学習スタイルを選ぶことが大切です。

社労士短期合格のための試験対策

社会保険労務士試験に短期間で合格するためには、自分に合った方法で勉強することが一番重要です。

効率的に最短で合格するために共通して必要なポイントは3つです。

①基本テキストをマスターする

いろいろなテキストに手を出すのではなく、講座の教材や自分がわかりやすいと思ったテキストを重点的に学習することをおすすめします。

②過去問題集を解く

過去問を10回以上反復して、正解率が8割を超えるようになれば、合格レベルに近くなっていると考えられます。

③模擬試験を受験する

本試験前に模擬試験が実施されますので、1回は受験しておきましょう。最新の試験傾向を知ることができますので、過去問と同様にしっかりおさえておくことをおすすめします。

まとめ

社会保険労務士試験に合格するために、満点を目指す必要はありません。

試験に出る範囲の基本を押さえて、過去問を繰り返し、合格レベルに達することが重要です。

膨大な試験範囲からそのポイントを絞るのは、独学では難しく、講座を受講する1番のメリットは短期合格のための効率的な学習法を入手できることだといえます。

企業内で活かせる労務管理の資格「社会保険労務士」
社会保険労務士は労務管理の国家資格としてキャリアアップに有利な資格です。企業内で活躍の場を広げる社会保険労務士の資格についてご紹介します。
資格取得のお得な支援制度「教育訓練給付制度」
雇用保険では、働く人の能力開発を支援するために、教育訓練給付金の支給を行っています。働きながらスキルアップや資格取得に使える費用のサポート制度です。
□受講料などかかる費用は?
□テキストやコンテンツなどの内容は?
□サポート体制の有無やその内容は?
□課題の添削や回数制限は?
□フォローシステムは?