女性が人生のステージに合った働き方をするためには、ワークライフバランスの実現が不可欠になっています。
ライフスタイルに合わせて、多様なキャリアを形成できることが大切です。
20代のうちに一生働くためのキャリアプランを考え始める人もいます。
キャリアチェンジには資格が必要となる職種もあり、女性の新たなキャリアへのチャレンジは早めにスタートすることをおすすめします。
女性のキャリアサポート
未経験からスペシャリストまで20代・第二新卒女性のよりよいキャリアをサポートする転職サービスをランキングでご紹介します。
女性の転職サービスおすすめランキング
利用者の声
25歳 女性
「自分では、自分に合った業種というのを見つけられていなかったため、キャリアアドバイザーの方とお話して転職活動をするということが私にはとてもよかったです。」
(マイナビエージェント)
20代 女性
「自分が役に立てる仕事をしたかったので、強みや弱みを整理してもらって方向性が見えました。」
(dodaエージェントサービス)
28歳 女性
「30代を前にチョット立ち止まって自分のキャリアを考えてみようと思い利用したのが20代の転職相談所。実りある30代を迎えるために、いま考えないといけないことなどいろいろアドバイスいただきありがたかったです。」
(20代の転職相談所)
28歳 女性
「転職活動について丁寧にご指導いただけた点、的確なアドバイスがいただけた点が大変良かったです。」
(パソナキャリア)
引用:各サービスサイトより
転職サービスを利用する流れ(例)
エージェント型の転職支援サービスを利用するには、Webからの登録・申込みが必要になります。
Web登録
Webサイトのフォームから登録します。
登録すると、各種の転職支援サービスを利用できるようになります。
担当者から連絡
Web登録後、キャリアアドバイザーなど担当者から電話またはメールで連絡があります。
面談日程の調整や希望する仕事の条件について相談できます。
面談・ヒアリング
キャリアアドバイザーと面談して、これまでの経験や仕事の希望、条件、疑問点などを伝えます。
オンラインやメールでも対応してもらえます。
求人紹介
ヒアリングの内容をもとにして、希望の条件に合った求人や非公開求人を幅広く紹介してもらえます。
応募したい求人にはエージェントから推薦されます。
選考・面接
書類選考を経て、面接に進みます。
面接の日程調整などはエージェントが代行してくれます。
事前に面接対策などのサポートもあります。
内定・入社フォロー
入社にあたり必要な準備のサポートをしてもらえます。
自分からは聞きづらい給与や待遇の内容、条件交渉はエージェントが代行してくれます。
女性のキャリアデザイン
女性のキャリア
ワークライフバランスやダイバーシティの考え方は日本の社会でも広く認知されるようになりました。
それでも、女性はそれぞれのライフサイクルのなかで自分のキャリアとの両立と向き合っています。
女性の人生設計
- ライフスタイルを変えずに働くキャリア継続
- 出産しても育休を取得して働く継続就業
- 育児が落ち着いたら働く再就職
- 結婚・出産・育児をきっかけに仕事を辞める専業主婦
- 在宅ワークなどで働くフリーランス
- 独立や起業 など
女性の働くスタイル
- 一生バリバリ働く
- ゆったり自分のペースで働く
- 結婚しても働く
- 結婚相手が転勤になっても働く
- 自分が転勤になっても働く
- 子どもを産んでも働く
- 育児中も出産前と変わらないペースで働く
- 育児中はペースを落として働く など
女性社員の悩み
- ロールモデルとなる先輩がいない、少ない
- 出産・育児でキャリアが中断する
- 配偶者の転勤などで仕事を続けられない
- 男性社会のなかで昇進に差が出る
- 特別扱いされる など
女性活躍推進の施策例
- 育成環境の整備
- ワークライフバランス・両立支援
- 女性活用の数値目標、達成時期の明確化
- 女性の採用拡大
- メンター制度 など
女性活躍の推進
企業では女性の活躍を推進しています。
女性の活躍が進んでいる業種と活躍の場を広げるために積極的に採用や管理職への登用を進めている業種があります。
厚生労働省では、男女の均等な取り扱いや仕事と家庭の両立などの実態把握を目的として「雇用均等基本調査」を実施しています。
職種別正社員・正職員の男女比率
正社員・正職員に占める女性の割合は26.9%で、女性の正社員・正職員における各職種の割合は、一般職が44.8%、総合職36.4%、限定総合職13.1%となっています。
- 正社員・正職員計
女性(26.9%):男性(73.1%) - 総合職
女性(21.3%):男性(78.7%) - 限定総合職
女性(33.3%):男性(66.7%) - 一般職
女性(33.4%):男性(66.6%) - その他
女性(20.4%):男性(79.6%)
(厚生労働省「令和4年度雇用均等基本調査」より)
女性役員がいる企業の割合
課長相当職以上の女性管理職がいる企業割合は52.1%、係長相当職以上の女性管理職がいる企業割合は60.5%となっています。
規模が大きくなるほど、管理職の女性がいる企業割合が高くなる傾向にあり、5000人以上の規模では、部長相当職以上の女性管理職がいる企業は72.2%、課長相当職以上の女性管理職がいる企業は92.8%となっています。
1000~4999人規模では、部長相当職以上の女性管理職がいる企業は43.9%、課長相当職以上の女性管理職がいる企業は82.6%となっています。
管理職等に占める女性の割合は、部長相当職では8.0%、課長相当職では11.6%、係長相当職では18.7%となっています。
【産業別女性管理職等の割合】
- 医療・福祉(53.0%)
- 生活関連サービス業、娯楽業(24.6%)
- 宿泊業、飲食サービス業(17.5%)
- 教育・学習支援業(17.2%)
(厚生労働省「令和4年度雇用均等基本調査」より)
育児休業取得者の割合
- 女性:80.2%
有期契約社員の育児休業取得率は65.5% - 男性:17.13%
有期契約社員の育児休業取得率は8.57%
(厚生労働省「令和4年度雇用均等基本調査」より)
妊娠・出産・育児休業等に関するハラスメント
妊娠・出産・育児休業等のハラスメントを防止するための対策に「取り組んでいる」企業の割合は81.5%で、企業の規模が大きいほど高い傾向にあります。
- 5000人以上:100.0%
- 1000~4999人:100.0%
- 300~999人:98.7%
- 100~299人:94.2%
- 30~99人:88.6%
- 10~29人:76.3%
(厚生労働省「令和4年度雇用均等基本調査」より)
まとめ
男女雇用機会均等法が施行されたのは1986年ですが、バブル崩壊後に企業は採用を減らし、新卒で女性が継続して雇用されるようになってからそれほど経っていません。
これからはさらに女性が活躍しやすい職場づくりが進み、制度も整備されていくでしょう。
女性が希望するキャリアやライフスタイルを選択できる社会が実現しつつあります。
自分らしい働き方を実現するためのキャリアデザインは、20代のうちから描き始めることが大切です。
【参考】
・厚生労働省ウェブサイト
・ハローワークインターネットサービス
・各サービス提供企業サイト