製造業の技術者は、メーカーを支える重要な職種です。
取り扱う製品によっても、開発から生産までの工程によっても、必要とされる専門性や技術は変わってきます。
製造技術者の種類と分類についてご紹介します。
製造技術者の種類
製造技術者とは
日本標準職業分類では、製造の開発技術者について、科学的・専門的知識を応用して、食品、電気・電子、機械、化学などの製品の開発・設計および電気に関する技術の開発、施設の設計などの技術的な仕事に従事するもの、としています。
また開発以外の技術者については、科学的・専門的知識を応用して、食品、電気・電子、機械、化学などの製品の生産における生産性の検討・生産準備・設備計画などの工程設計および工程管理・品質管理、監督、指導ならびに発送電など電気に係る機器または施設の工事・維持・管理など、技術的な仕事に従事するもの、としています。
技術者の種類
- 食品技術者
- 電気・電子・電気通信技術者
- 機械技術者
- 自動車技術者
- 輸送用機器技術者
- 金属技術者
- 化学技術者
- その他の技術者
食品技術者
食品技術者には、各種食料品・飲料の開発に関する技術的な業務と、生産に関する生産性の検討・生産準備・設備計画などの工程設計および工程管理・品質管理、監督、指導などの技術的な業務に従事する技術者が分類されます。
分類される技術者（開発系）
- 食品開発
- 水産食品開発
- 清涼飲料開発
- 醸造技術
- 乳製品開発
分類される技術者（生産系）
- 食品製造
- 製粉
- 製菓
- 製糖
- 乳製品製造
- 清涼飲料製造
- 水産食品
- 醸造試験
- 缶詰製造
- 食品冷凍
電気・電子・電気通信技術者
電気・電子・電気通信技術者には、開発系として強電機器・電気機器・LSI・電子応用装置・電気通信機器などの各種電気・電子機械器具および電子部品の開発・設計、発送電など電気に関する技術の開発、発送電・電気照明などの電気施設の計画・設計などの技術的な業務に従事する技術者が分類されます。
開発系以外では、各種電気・電子機械器具および電子部品の生産に関して、生産性の検討・生産準備・設備計画などの工程設計、検査・維持管理、製作、保守、修理の技術的統制・指導・作業管理および発送電・電気照明などの電気施設の工事の監督・維持管理などの技術的な業務に従事する技術者が分類されます。
分類される技術者（開発系）
- LCD設計
- 回路設計
- テレビ開発・設計
- 電気通信機器設計
- 電子機器設計
- 電動機開発・設計
- 電話機開発・設計
- 発電機開発・設計
- 半導体製品開発
分類される技術者（生産系）
- 電気機器製造・生産
- 電子機器製造・生産
- 電子通信機器製造・生産
- 電気主任技術者
- 電気工事 など
機械技術者
機械技術者には、開発系として各種機械器具・機械設備および機械器具の部品に関する開発・設計の技術的な業務に従事する技術者が分類されます。
開発系以外では、各種機械器具・機械設備および機械器具の部品などの生産に関して、生産性の検討・生産準備・設備計画などの工程設計および工程管理・品質管理、監督、指導、据付、製造、改造、修理、検査・調査などの技術的な業務に従事する技術者が分類されます。
分類される技術者（開発系）
- 機械設計
- エンジン設計
- 化学プラント設計
- 金型設計
- 建築機械開発・設計
- 工作機械開発・設計
- 産業用機械開発・設計
- 精密機器開発・設計
- 土木機械開発・設計
- 農業用機械設計
- ボイラー設計
分類される技術者（生産系）
- 原動機製造
- 工作機械製造・生産
- 精密機械製造・生産
- 機械配置
- 工作機械組立
- ボイラー・タービン主任技術者 など
自動車技術者
自動車技術者には、開発系として自動車および自動車部品の開発に関して、開発・設計などの技術的な業務に従事する技術者が分類されます。
開発系以外では、自動車および自動車部品の生産に関して、生産性の検討・生産準備・設備計画などの工程設計、工程管理・品質管理、監督、指導などの技術的な業務に従事する技術者が分類されます。
分類される技術者（開発系）
- 自動車開発
- 自動車設計
- ボディ設計
分類される技術者（製造系）
- 自動車製造
- 自動車生産
- 自動車修理
輸送用機器技術者
輸送用機器技術者には、開発系として航空機、船舶および部品のなど輸送用機器の開発に関して、開発・設計などの科学的・技術的な業務に従事する技術者が分類されます。
開発系以外では、航空機、船舶および部品など輸送用機器の生産に関して、生産性の検討・生産準備・設備計画などの工程設計および工程管理・品質管理、監督、指導などの技術的な業務に従事する技術者が分類されます。
分類される技術者（開発系）
- 航空機開発・設計
- 船舶設計
- 船体設計
- 鉄道車両設計
分類される技術者（生産系）
- 航空機製造
- 船舶製造
- 鉄道車両製造
- 航空発動機製造
- 航空機組立
- 航空機用プロペラ製作 など
金属技術者
金属技術者には、開発系として金属の製錬・精錬・溶解・鋳造・熱処理・圧延・表面処理・合金の製造などに関する技術の開発などの業務に従事する技術者が分類されます。
開発系以外では、金属の製造などに関する生産性の検討・生産準備・設備計画などの工程設計および工程管理・品質管理、監督、指導などの技術的な業務に従事する技術者が分類されます。
分類される技術者（開発系）
- 圧延開発
- 鋳物開発
- 金属精錬開発
- 合金開発
- 製鉄開発
- 鋳造開発
- 電気精錬開発
分類される技術者（生産系）
- 圧延
- 製鉄
- 製鋼
- 銅精錬
- 金属精錬
- 電気製錬
- 電解炉操炉
- 熱処理
- 鋳造
- 合金
- 金属試験
- 金属材料試験 など
化学技術者
化学技術者には、開発系として化学肥料・無機工業製品・有機工業製品・油脂・油脂製品・塗料・天然樹脂製品・木材化学製品・医薬品・発火物・香料・化粧品・石油製品・ゴム・化学繊維・合成繊維など化学製品の開発に関する技術的な業務に従事する技術者が分類されます。
開発系以外では、化学製品の製造に関する化学工程の生産性の検討・生産準備・設備計画などの工程設計および工程管理・品質管理、監督、指導・分析・検査などの技術的な業務に従事する技術者が分類されます。
分類される技術者（開発系）
- 化学繊維開発
- 化学肥料開発
- 化学薬品開発
- 化粧品開発
- 合成ゴム開発
- 高分子化学製品開発
- バイオケミカル開発
- プラスチック製品開発
- 油脂製品開発
- 無機化学製品開発
- 有機化学製品開発
分類される技術者（生産系）
- 医薬品製造・生産
- 化学繊維製造・生産
- 化学肥料製造・生産
- 化学薬品製造・生産
- 化粧品製造・生産
- 合成ゴム製造・生産
- 高分子化学製品製造・生産
- バイオケミカル製造・生産
- プラスチック製品製造・生産
- 無機化学製品製造・生産
- 有機化学製品製造・生産
- 油脂製品製造・生産
- 薬品分析試験
- ガス主任技術者
- 毒物・劇物取扱責任者 など
その他の製造技術者
他に含まれない機器等の製造に関して、開発や生産などの技術的な業務に従事する技術者が分類されます。
分類される技術者
- ガラス製品開発・製造
- 放射線機器開発・設計
- 原子力機器開発・設計
- セメント分析
- 金属鉱山地質
- 石油鉱山地質
- 採油
- 染色
- 紡績
- 製糸
- 製織
- 原子炉運転
- 核燃料製造
- エックス線装置製造
- 放射線廃棄物取扱 など
製造技術者の採用市場
製造技術者の求人・転職
製造技術者は業種や工程により求人ニーズには幅があります。
実務経験を積んでスキルを磨いていくことがアピールにつながります。
ただし、専門領域や経験が求人ニーズと合わなければ高いスキルがあってもアピールにはなりません。
スキルや経験を活かせるポジションかどうかが重要です。
コミュニケーション能力や語学力もアピール材料になります。
製造技術者の平均給与
| 区分 | 月収 | 年間賞与等 |
| 電気・通信系技術者 | 434,500円 | 1,667,600円 |
| 機械技術者 | 394,300円 | 1,392,800円 |
| 輸送用機器技術者 | 439,800円 | 1,842,600円 |
| 金属技術者 | 368,500円 | 1,351,300円 |
| 化学技術者 | 379,800円 | 1,310,100円 |
| 他に分類されない技術者 | 362,600円 | 1,191,600円 |
（厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」より）
製造技術者の転職活動
専門性の高い技術者は常に求められています。
技術系に強いエージェントサービスを利用すると、業種や職種に精通したコンサルタントのサポートを受けることができます。
エンジニアの転職では求人数以上にマッチングが重要になります。
- 自分だけでは見つけられない非公開・独自案件の求人紹介
- 専門性の高いコンサルタント
- キャリアの可能性を広げるコンサルティング
- 書類作成・面接対策のアドバイス
- 企業との調整・交渉の代行 など
製造技術者の転職ノウハウ
エンジニアの採用であっても、応募書類に最初に目を通すのは採用担当であることがほとんどです。
技術力はわかりやすくアピールすることが重要です。
まとめ
製造技術者の中途採用は、必要とされる技術がピンポイントであることが多くなります。
製造技術者がキャリアアップしていくには、実務でスキルを磨き、専門性を活かすために業界や所属する組織の動向に注意を払っておくことが大切です。
【参考】
・総務省「統計基準等」
・厚生労働省ウェブサイト
・ハローワークインターネットサービス
