販売職には販売技術のスキルアップが求められ、各業界では従業員の販売力向上の取り組みを行っています。
業界で評価される資格を取得し、販売スキルを客観的に証明することは、転職やキャリアアップで有利になります。
販売職に有利なおすすめ資格をご紹介します。
販売職に役立つ資格
リテールマーケティング（販売士）検定
販売士は、多様化する顧客のニーズを的確にとらえ、豊富な商品知識や顧客に配慮した接客技術で、ニーズに合った商品を提供する販売のプロを認定する公的資格です。
販売や接客のみならず、マーケティングや経営管理まで幅広い専門知識が身に付くため幅広い業界で高く評価されています。
キャリアでの活かし方
- 流通・小売業界
- 一般小売店の経営者および従業員
- 百貨店、専門店、スーパーなど大規模小売店の販売員および売場責任者や店長クラス
- 製造業、サービス業、卸売業などの販売業務担当者
各級のレベル
- 1級
マーケティングの責任者やコンサルタントとして戦略的に企業経営に関わる人材を目指す - 2級
販売促進の企画・実行をリードし、店舗・売場を包括的にマネジメントする人材を目指す - 3級
接客や売場づくりなど、販売担当として必要な知識・技術を身につけた人材を目指す
受験資格
制限なし
試験日
各試験会場が定める試験日時
試験地
受験可能な試験会場から選択
試験内容
ネット試験（CBT方式）
- 小売業の類型
- マーチャンダイジング
- ストアオペレーション
- マーケティング
- 販売・経営管理
合格率
- 1級：20％程度
- 2級：55％程度
- 3級：60％
問い合わせ
日本商工会議所・各地商工会議所
販売士検定のテキスト＆問題集
色彩検定
色彩検定は、感性に頼りがちな色に関する知識や技能を系統的に学び、実践的活用能力を身につけることができる検定です。
文科省の後援を受けて、色彩検定協会が実施する公的検定です。
1級から3級まで3段階のレベルと一般社会人などを対象としたUC級が設定されています。
ファッション、美容、インテリア関係ではこの検定を受験する傾向があります。
キャリアでの活かし方
- 流通・販売・小売
- サービス業
- 各種メーカー
- ファッション・デザイン
- IT・コンピュータ など
受験資格
制限なし
試験日
- 1級：【1次】11月、【2次】12月
- 2・3・UC級：6月、11月
試験地
全国11のエリア
試験内容
- 1級：色彩のスペシャリスト
・色彩と文化
・色彩調和論
・光と色
・色の表示
・測色
・色彩心理
・色彩とビジネス
・ファッション
・景観色彩 - 2級：色を仕事に活かす
・色のユニバーサルデザイン
・光と色
・色の表示
・色彩調和
・配色イメージ
・ビジュアル
・ファッション
・インテリア
・景観色彩
・慣用色名 - 3級：色の世界への入り口
・色のはたらき
・光と色
・色の表示
・色彩心理
・インテリア
・色彩調和
・配色イメージ
・ファッション
・慣用色名 - UC級：色覚の多様性に関する知識を深める
・色のユニバーサルデザイン、色が見えるしくみ、色の表し方
・色覚のタイプによる色の見え方、高齢者の見え方、色のUDの進め方など
合格率
- 1級：50％程度
- 2級：65％程度
- 3級：75％程度
- UC級：90％程度
問い合わせ
公益社団法人 色彩検定協会
色彩検定の公式テキスト（3級）
カラーコーディネーター検定試験
カラーコーディネーター検定試験は、ビジネスシーンで役立つ色に関する実践的な知識や技能を身につけられる検定です。
東京商工会議所が実施する公的検定です。
2020年から試験内容が変更になり、1級・2級・3級からスタンダードクラス・アドバンスクラスの試験に変わりました。
流通、デザイン、建築関係ではこの検定を受験する傾向があります。
キャリアでの活かし方
- 流通・小売業界
- デザイン・ファッション
- 建築・インテリア など
受験資格
制限なし
試験期間
6月～7月、10月～11月
試験地
- IBT方式：自宅や会社等
- CBT方式：全国各地のテストセンター
試験内容
公式テキストに該当する知識と応用力が問われます。
- スタンダードクラス：日常からみた色彩に関する基礎的な知識
- アドバンスクラス：ビジネスにおける色彩の活用事例など幅広い知識
合格率
- スタンダードクラス：80％程度
- アドバンスクラス：60％程度
問い合わせ
東京商工会議所検定センター
カラーコーディネーター検定試験の公式テキスト
繊維製品品質管理士
繊維製品品質管理士（TES）は、1981年に通商産業省の告示に基づいて生まれた資格で日本衣料管理協会が認定を行っています。
消費者に供給される繊維製品の品質・性能の向上を図ったり、製造や販売を行うアパレル業界で活躍するスペシャリストです。
キャリアでの活かし方
- 商品企画
- 品質管理
- 生産管理
- 営業・販売
受験資格
制限なし
試験日
年1回（7月）
試験地
東京、名古屋、福井、京都、倉敷、福岡
試験内容
- 短答式：基礎知識を問う
・繊維に関する一般知識
・家庭用繊維製品の製造と品質に関する知識
・家庭用繊維製品の流通、消費と消費者問題に関する知識 - 記述式：応用能力を問う
・事例
・論文
合格率
17％程度
問い合わせ
一般社団法人 日本衣料管理協会
TES試験受験のためのテキスト
TES試験を受験するためのテキストなどは「日本衣料管理協会」サイトから購入することができます。
ファッションビジネス能力検定
ファッションビジネス能力検定は、ファッションに関わるさまざまな分野で活躍できる能力を証明する日本ファッション教育振興協会主催の検定試験です。
ファッション業界での知名度は高く、活躍の場はメーカーから流通分野に広がり、ショップ店員、バイヤー、プレスなどの職種と密接です。
ファッション業界への転職には2級以上の取得が目安です。
キャリアでの活用法
- 百貨店
- 専門店・小売店
- 服飾メーカー
受験資格
制限なし
試験日
- 1級：1月
- 2・3級：6月、11月
試験地
- 1級：東京
- 2・3級：協会が指定する会場
試験内容
- 1級
・マーケティング戦略
・マーチャンダイジング戦略
・流通戦略
・マネジメント知識
・ファッションビジネス知識 - 2・3級
・ファッションビジネス知識
・ファッション造形知識
合格率
- 1級：10％程度
- 2級：50％程度
- 3級：70％程度
問い合わせ
一般財団法人 日本ファッション教育振興協会
ファッションビジネス能力検定の公式テキスト
ファッションビジネス能力検定の公式テキストは「日本ファッション教育振興協会」のオンラインショップから購入することができます。
家電製品アドバイザー
家電製品アドバイザーは、家電販売のプロフェッショナルです。
テレビ、ビデオ、デジカメ、パソコン、冷蔵庫、エアコンといった家電製品について、選択、使用方法、不具合発生、廃棄などについて、消費者へ的確に説明できるスキルが要求されます。
試験にはAV情報家電と生活家電の2種類があります。
キャリアでの活かし方
- 家電量販店
- ディスカウントストア
- 家電メーカー など
受験資格
制限なし
試験日
年2回（3月、9月）
試験地
全国のCBT試験会場
試験内容
- AV情報家電：映像機器、音響機器、情報関連機器、通信技術ほか
・商品知識と取扱い
・CSと関連法規 - 生活家電：エアコン、換気扇、冷蔵庫、IHクッキングヒーター、洗濯機、照明器具ほか
・商品知識と取扱い
・CSと関連法規
合格率
25％程度
問い合わせ
一般財団法人 家電製品協会
家電製品アドバイザー資格のテキスト
インテリアコーディネーター
インテリアコーディネーターは、インテリアや住宅に関する幅広い知識、専門的な技術を駆使して、理想の住まいをプロデュースする専門家です。
センスを活かせる資格です。
キャリアでの活かし方
- 住宅販売会社
- 住宅設備、インテリア会社
- 住宅メーカー
- ショールーム など
受験資格
制限なし
試験日
- 一次試験：9～10月（CBT方式）
- 二次試験：12月
試験地
- 一次試験：全国のテストセンター
- 二次試験：全国の12試験会場
試験内容
- 一次試験：インテリア商品と販売、インテリア計画と技術
- 二次試験：論文、プレゼンテーション
合格率
25％程度
問い合わせ
公益社団法人 インテリア産業協会
インテリアコーディネーター試験対策テキスト
ネットショップ検定
ネットショップ検定は、eコマースはネットショップ業界での実務能力を証明するための検定試験です。
スキルごとに指定された条件をクリアすることで、ネットショップ実務士の資格を取得できます。
キャリアでの活かし方
- eコマース業界
- コンサルタント・制作会社
- ネットショップの運営 など
受験資格
制限なし
試験地
全国のCBT試験会場
試験内容
- レベル1
・ネットショップのビジネス環境
・小売業の分類と特徴
・ネットショップの位置づけ
・ネットショップの動向
・ネットショップ事業の準備
・社会人としての基礎知識 - レベル2
・運営管理
・Web制作業務
・プロモーション業務
・時事問題
問い合わせ
一般社団法人 ネットショップ能力認定機構
ネットショップ検定の公式テキスト
ネットショップ検定 公式テキストは、「ネットショップ能力認定機構」のサイトから購入することができます。
まとめ
顧客ニーズの多様化により販売、接客の専門化が進んでいます。
販売職には販売の専門性が求められるようになり、企業では従業員のプロ化の取り組みに積極的です。
【参考】
・厚生労働省ウェブサイト
・ハローワークインターネットサービス
・試験実施機関ウェブサイト
