20代・第二新卒の転職先を探すには、いろいろな窓口を積極的に活用することをおすすめします。
自分だけでは見つけられない求人・募集がありますので、キャリアの可能性を広げることができます。
求人情報の収集方法には、それぞれメリット・デメリットがあります。
自分のキャリアや転職活動のステージに合わせて、上手に活用しましょう。
20代・第二新卒の代表的な求人情報について、その特徴とメリット・デメリットをご紹介します。
求人情報の種類
求人サイト
求人情報誌のインターネット版などです。
様々な求人情報を掲載するサイトで、紙媒体より新しい情報が掲載されています。
サイト内で自分の希望条件から絞り込みをして、求人の検索を行い、直接応募することができます。
転職エージェントとは違い、自分で求人を探し、応募後の転職活動も自分で行うことが一般的ですが、企業から直接オファーが届くスカウトメール機能を持つ求人サイトも増えています。
メリット・デメリット
転職エージェント（人材紹介会社）
転職エージェントは「有料職業紹介事業者」と呼ばれる民間の人材紹介会社です。
人材紹介会社の多くは登録者に企業を紹介するエージェント型ですが、ヘッドハンティングを行うサーチ型もあります。
人材紹介会社では、既卒者、第二新卒、経験者など様々な状況で求人を探す人に、求人紹介を行います。
幅広い求人を取り扱う総合型エージェントと専門分野に特化してサービスを提供する特化型エージェントがあります。
キャリアアドバイザーが個別に希望条件などをヒアリング（キャリアカウンセリング）して、求人企業と転職希望者をマッチングします。
求人紹介以外にも書類作成や面接対策、セミナーなど、様々な転職支援を行っています。
メリット・デメリット
新聞・業界紙
全国紙には日曜日や月曜日に求人広告が掲載されます。
折り込み広告は地元企業の情報が豊富ですので、近くの求人を探したい人に有効です。
希望する業界が決まっていれば、業界紙の求人情報が役立ちます。
メリット・デメリット
ハローワーク
全国にあるハローワークの窓口またはハローワークによって運営されるハローワークインターネットサービスで求人を検索することができます。
ハローワークでは誰でも自由に求人情報の閲覧ができます。
求人には直接応募できるものと紹介状が必要なものがあります。
わかものハローワークなど専門型ハローワークもあり、手厚いサポートを受けることができます。
メリット・デメリット
転職フェア・合同説明会
転職サイトなどが主催して、求人企業の転職フェアや合同説明会などの転職イベントが行われています。
業種や職種別に求人企業を集めて、合同で行う転職フェアや企業説明会、セミナーに参加することで、採用意欲が高い企業や求人のニーズを知ることができます。
メリット・デメリット
企業の公式サイト・SNS
企業の公式サイトに採用情報が掲載されることがあります。
なかには自社サイトにしか掲載されない求人情報もあります。
またSNSを採用活動に利用する企業も多くなっています。
応募したい企業が決まっているのであれば、まずチェックしてみましょう。
メリット・デメリット
知人・友人の紹介
社員からの紹介を積極的に採用活動に活用する企業が増えています。
自社の業務内容や組織風土をよく理解している社員の紹介は最も確実な採用方法として期待されています。
特にスタートアップ企業やベンチャー企業などでは、採用方法として定着しています。
実際に仕事をしている社員からの紹介なので、内定率が高くなります。
採用が決まると紹介した社員には報奨金などが賃金として支払われることがあります。
メリット・デメリット
20代・第二新卒の転職活動
20代の転職市場は活発です。
転職市場には「第二新卒」という新卒で入社してから3年程度までの求職者の市場があります。
新卒だけでなく、既卒や第二新卒の採用にも積極的な企業が増え、求人数も豊富になっています。
第二新卒は社会人としてのビジネスマナーを身につけていること、柔軟性や成長性があることをメリットとして求人企業はとらえられていますので、キャリアチェンジのチャンスが多くあります。
20代・第二新卒の転職支援
転職支援サービスを利用すると、業界や職種に精通したキャリアアドバイザーの転職サポートを無料で受けることができます。
適性・適職などのアドバイスから優良企業の求人紹介、応募書類の添削、面接対策などのサポートを受けられますので、選考通過率アップの可能性が高くなります。
転職支援サービスのメリット
- キャリアの可能性を広げるカウンセリング
- 非公開・好条件の求人紹介
- 転職動向に精通したキャリアアドバイザー
- 企業ごとの書類作成・面接対策のサポート
- 転職スキルアップのセミナー など
キャリアごとの転職支援サービス
まとめ
さまざまな求人の媒体がありますが、求職者が利用料を支払うことは基本的にありません。
企業側が求人を出す場合には、ハローワークは無料ですが、民間サービスは有料です。
有料の媒体を利用する求人企業は、費用がかかっても、いい人材を集めたいという採用に積極的な企業が多いといえます。
